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ナノ材料のリスク評価と安全性対策
−生体・環境への影響、安全性対策・国内外動向−

[コードNo.10FTB015]

■監修/ 亘理文夫(北海道大学 大学院 歯学研究科 教授)
■体裁/ B5判・317ページ
■発行/ 2010年 6月 (株)フロンティア出版
■定価/ 60,500円(税込価格)
■ISBNコード/ 978-4-902410-20-4

刊行のねらい

 世界の主要先進国の首脳が一堂に会し2008年に開催されたG8北海道洞爺湖サミットでは、CO2排出や温暖化問題などの地球規模における環境問題が主要テーマであった。ナノテクノロジーの開発がなされて久しく、目に見える見えないによらず一般大衆商品として社会や生活に不可欠のものとして使用が拡がりつつある現代は、いわば生体にとってナノ物質との本格的な遭遇時代ということができる。ナノ物質に対する生体反応はまだまだ未知の現象が多い。その効果については、人間の意図する目的と合致すれば高機能性として有用であるが、一方その高い反応性が予期せずして人間の意図とは異なる為害性(デメリット)として現れても不思議ではない.こうした現象の解明や対策、標準化はいまだ確立されておらず現在はその途上であり、地球環境も含めた人類共通の課題でもある。
 かつてアスベストが耐熱建材として大量に使用され、長期大量被曝によりその後多くの中皮腫発症者を出すに至った。その二の舞となってはならないというのは世界の良識ある科学者の一致した見解だろう。しかしナノテクの恩恵を排除し時代を後戻りさせるというのは非現実的である。
 「リスク」、「毒性」といった言葉の及ぼす国民への印象と開発への影響懸念から情報をコントロールしたり、逆にセンセーショナルな報道で印象のみが一人歩きするのは、ともに誤った認識を導くことになる。専門外の一般国民でもある程度定量的に把握するセンスと判断能力を持つことが必要であり、またそのように情報を提供するのはマスコミの今後のあるべき姿でもある。現代は製品を売り出してから、安全性を検討する時代ではない。事前にあるいは製品開発と同時に安全性を検討しなければ経済的にも合わない時代である。高機能性開発とともに安全性確保をパラレルに進めるのは、高度先進国の国際的責任である。
 薬には適切な投与量があるように、今後のナノテクノロジーの開発と使用にあたっては、あらかじめ適切なガイドラインを確立し示すことが必要であり、世界に先駆け国際標準化に先取的に取組むことは科学技術立国日本の果たすべき方向性である。
 本書はナノ物質が生体・環境に及ぼす影響、安全性対策、国内外の動向を各専門家としての見地からまとめたものであり、章によっては一部内容が重複したり、見解が異なる部分が含まれていることもあるが、敢えて統一を図ることは行わなかった。それはナノ物質のリスク現象解明や対策はいまだ確立されておらず、今はその途上であること、したがって見解の相違もあり得ること、また執筆者によってなされる違った角度からの観点もまた読者の理解を助ける一助になると考えたからである。
 この書籍の発刊がナノテクノロジーの開発と応用に関心のある多くの人々の手に取られ、新たな認識と進展のヒントに活用されることを希望したい。
                                                    2010年 6月    亘理文夫


執筆者一覧(執筆順)

亘理文夫 北海道大学 大学院 歯学研究科 口腔健康科学講座 生体理工学教室 教授
菅野純 国立医薬品食品衛生研究所 安全性生物試験研究センター 毒性部 部長
広瀬明彦 国立医薬品食品衛生研究所 安全性生物試験研究センター 総合評価研究室 室長
本郷敏雄 東京医科歯科大学 大学院 医歯学総合研究科 分子情報伝達学分野 准教授
横山敦郎 北海道大学 大学院 歯学研究科 口腔健康科学講座 口腔機能補綴学分野 教授
井上健一郎 (独)国立環境研究所 環境健康研究領域 生体影響評価研究室 室長
吉川友章 大阪大学 大学院 薬学研究科 毒性学分野 助教
吉岡靖雄 大阪大学 臨床医工学融合研究教育センター 特任講師
角田慎一 (独)医薬基盤研究所 創薬プロテオミクスプロジェクト サブプロジェクトリーダー
堤康央 大阪大学 大学院 薬学研究科 毒性学分野 教授
武田健 東京理科大学 薬学部 教授 ; 東京理科大学 総合研究機構 ナノ粒子健康科学研究センター センター長
鈴木健一郎 東京理科大学 理工学部 ; 東京理科大学 総合研究機構 ナノ粒子健康科学研究センター ポスドク研究員
入江美代子 東京理科大学 総合研究機構 ナノ粒子健康科学研究センター 客員研究員
押尾茂 奥羽大学 薬学部 教授
井原智美 栃木臨床病理研究所 部長
菅又昌雄 栃木臨床病理研究所 所長
石原陽子 久留米大学 医学部 公衆衛生学講座 教授
長谷川豪 久留米大学 医学部 公衆衛生学講座 助教
小山哲史 久留米大学 医学部 公衆衛生学講座 助教
津田洋幸 名古屋市立大学 津田特任教授研究室 特任教授
徐結苟 名古屋市立大学 大学院 医学研究科 分子毒性学分野 研究員
小野寺伸 北海道大学 大学院 医学研究科 連携研究センター 特任講師
橋本雅美 (財)ファインセラミックスセンター 材料技術研究所 リライアブル・マテリアル部 副主任研究員
平雅之 岩手医科大学 歯学部 口腔病因病態制御学講座 歯科医療工学分野 准教授
松岡厚子 国立医薬品食品衛生研究所 療品部 部長
今井弘一 大阪歯科大学 歯科理工学講座 准教授
芳賀信幸 石巻専修大学 理工学部 教授
土屋利江 国立医薬品食品衛生研究所 名誉所員/大阪大学 医学部付属病院 未来医療センター
佐野正人 山形大学 大学院 理工学研究科 教授
佐藤義倫 東北大学 大学院 環境科学研究科 環境科学専攻 環境物質制御学 講師
田路和幸 東北大学 大学院 環境科学研究科 環境科学専攻 教授
宇尾基弘 北海道大学 大学院 歯学研究科 生体理工学教室 准教授
小池英子 (独)国立環境研究所 環境健康研究領域 生体影響評価研究室 主任研究員
三好憲雄 福井大学 医学部 病因病態医学講座 腫瘍病理学領域 助教
伊藤慎治 福井大学 医学部 病因病態医学講座 腫瘍病理学領域 特命助教
福永幸裕 福井大学 医学部 病因病態医学講座 腫瘍病理学領域 特命助教
工藤雄一朗 北里大学 医学部 衛生学・公衆衛生学 講師
田中昭代 九州大学 大学院 医学研究院 環境医学分野 講師
平田美由紀 九州大学 大学院 医学研究院 環境医学分野 助教
淺岡憲三 徳島大学 大学院 ヘルスバイオサイエンス研究部 生体材料工学分野 教授
神山宣彦 東洋大学 経済学部 教授
古月文志 北海道大学 大学院 地球環境科学院 環境物質科学専攻 教授
渡邊孝一 新潟大学 大学院 医歯学総合研究科 口腔生命科学専攻 准教授
黄田育宏 東京都精神医学総合研究所 脳機能解析研究チーム 研究員
阿部薫明 北海道大学 大学院 歯学研究科 生体理工学教室 助教
矢田慶治 (株)東研 技術顧問/東北大学 名誉教授
小林隆弘 東京工業大学 統合研究院 ソリューション研究機構 特任教授
市原学 名古屋大学 大学院 医学系研究科 環境労働衛生学分野 准教授
甲田茂樹 (独)労働安全衛生総合研究所 有害性評価研究グループ 部長
大塚研一 JFEテクノリサーチ(株) 技術情報事業部 客員研究員
田中大平 厚生労働省 医薬食品局 審査管理課 化学物質安全対策室 衛生専門官
小岩真之 環境省 総合環境政策局 環境保健部 環境安全課 課長補佐
松田明恭 経済産業省 製造産業局 化学物質管理課 化学物質リスク評価室 技術係長
竹村誠洋 (独)物質・材料研究機構 企画部 国際室 室長
阿多誠文 (独)産業技術総合研究所 イノベーション推進室 ナノテクノロジー戦略ワーキンググループ 総括主幹
松田正己 静岡県立大学 看護学部 保健医療システム学 教授
Geoffrey HUNTSt.Mary's University College,UK Centre for Bioethics & Emerging Technologies
宗兼彰美 経済産業省 製造産業局 化学物質管理課 国際係長

目次

序章ナノ/マイクロ微粒子の生体反応性:機能性とリスク(亘理文夫)
生体による物質の摂取方法−材料の溶解性と比表面積効果
溶出性材料と非溶出性材料におけるナノサイジング効果−化学的比表面積効果と物理的サイズ効果
物理的サイズ効果の特徴
ナノ微粒子の体内侵入・全身拡散
体内関門の透過性
カーボンナノチューブとアスベスト
2種類のナノサイジング効果−材料由来効果と生物学的反応誘発効果
ナノ粒子のBiointeractive/Bioreactive特性
Bioreactive特性が導く機能性転換
10ナノ物質の二面性
11ナノ物質との本格的な遭遇時代と国際標準化
第1章有害性評価研究とナノ材料
ナノマテリアルの有害性評価とカーボンナノチューブの生体影響(菅野純、広瀬明彦)
1.1 はじめに
1.2 リスクアセスメントにおける課題
1.2.1体内動態の重要性
1.2.2影響評価のための試験系確立の必要性
1.3 カーボンナノチューブの安全性
1.3.1アスベスト様繊維状粒子による過去の知見
1.3.2繊維長の長いタイプのMWCNTの腹腔内投与試験の結果
1.3.3慢性影響研究の重要性
環境ホルモンの健康影響から見たナノ物質のリスク研究の現状と課題(本郷敏雄)
2.1 はじめに
2.2 内分泌かく乱化学物質とナノ物質の生物学的性質について
2.3 ナノ物質の次世代への影響について
2.4 おわりに
第2章ナノ材料の生体への影響
ナノマテリアルの皮下組織における生体反応(横山敦郎)
1.1 はじめに
1.2 多層カーボンナノチューブ(MWCNTs)の粉体について
1.3 カーボンナノファイバー(CNFs)の粉体について
1.4 おわりに
ナノ粒子の呼吸器系・血管系への影響(井上健一郎)
2.1 はじめに
2.2 背景
2.3 ナノ粒子曝露の呼吸器系への影響
2.4 ナノ粒子曝露の血管系への影響
非晶質ナノシリカの経皮吸収性/生体内動態と安全性との連関追求(吉川友章、吉岡靖雄、角田慎一、堤康央)
3.1 はじめに
3.2 非晶質ナノシリカの物性と経皮吸収性との連関評価
3.3 非晶質ナノシリカの体内動態と急性毒性の評価
3.4 非晶質ナノシリカの細胞内動態と安全性との連関追求
3.5 おわりに
ナノマテリアルの次世代影響−脳神経系及び雄生生殖系を中心に(武田健、鈴木健一郎、入江美代子、押尾茂、井原智美、菅又昌雄)
4.1 はじめに
4.2 酸化チタン(TiO2)ナノ粒子とは?
4.3 酸化チタンナノ粒子の取り込み
4.4 成獣における酸化チタンの脳への移行
4.5 酸化チタンナノ粒子の妊娠期母獣から仔への移行
4.6 酸化チタンナノ粒子の胎仔期曝露による脳神経系への影響
4.7 酸化チタンナノ粒子の胎仔期曝露による雄生生殖系への影響
4.8 考察
4.9 おわりに
ナノ粒子の体内への取り込み経路、標的となる臓器とその影響(石原陽子、長谷川豪、小山哲史)
5.1 はじめに
5.2 体内に取り込まれる経路
5.2.1経口からの体内取り込み経路
5.2.2鼻−咽頭−気道、口−咽頭−気道経路の取り込み
5.2.3肺でのナノ粒子の貯留・除去と沈着部位での組織障害
5.2.4皮膚から体内への取り込み経路
5.3 おわりに
ナノマテリアルの発がん性(津田洋幸、徐結苟)
6.1 はじめに
6.2 金属ナノ粒子
6.2.1二酸化チタニウム
6.2.2酸化亜鉛
6.2.3
6.2.4酸化アルミニウム
6.2.5珪酸アルミニウム、カオリンおよび非結晶シリカ
6.2.6金属粒子のまとめ
6.3 炭素粒子および炭素由来構造物
6.3.1ナノスケールカーボンブラック
6.3.2フラーレン
6.3.3CNT
6.4 今後の課題
人工関節摩耗粉の生体影響と課題(小野寺伸)
7.1 はじめに
7.2 摩耗粉に対する生物学的反応
7.2.1摩耗のメカニズム
7.2.2人工関節の摩耗の様式
7.2.3摩耗粉に対する生物学的反応
7.3 インプラント周囲骨溶解に対する生物学的予防・治療
7.4新しい摺動面の開発とその効果
7.4.1UHMWPEの摩耗の対策と予防
7.4.2他の摺動面材料
7.5 おわりに
人工関節摩耗粉発生に及ぼす各種条件の影響(橋本雅美)
8.1 はじめに
8.2 股関節シミュレータを用いた摩耗特性の評価
8.2.1人工股関節部材
8.2.2股関節シミュレータ装置および試験条件
8.2.3摩耗粉発生量の評価
8.2.4摩耗特性評価結果
8.3 おわりに
ナノ粒子の細胞毒性評価(平雅之)
9.1 はじめに
9.2 肺における微小粉の排除と肺胞マクロファージについて
9.3 文献から見たマクロファージとナノ材料との関係
9.4 ナノチタン粒子を貧食したマクロファージの細胞形態と炎症性について
9.5 ナノ材料による細胞障害に関する分子機構(仮説)
10 粒子サイズに依存する細胞毒性及び遺伝毒性(松岡厚子)
10.1 はじめに
10.2 研究方法
10.3 研究結果
10.3.1PS粒子の細胞毒性
10.3.2PS粒子の染色体異常試験
10.3.3PS粒子の細胞内への取り込み
10.3.4フローサイトメトリーによるPS粒子取り込み細胞の半定量的測定
10.4 考察
10.5 おわりに
11 ナノマテリアルのES細胞を用いた発生毒性試験(今井弘一)
11.1 はじめに
11.2 発生毒性試験法について
11.3 In vitro 発生毒性試験法
11.4 ES 細胞を用いたin vitro 発生毒性試験法
11.5 EST法の長所と問題点
11.6 カーボンナノチューブのES-D3 細胞の細胞分化に及ぼす影響について
11.7 ナノマテリアルの評価系へ組み込み可能な改良EST法
11.8 おわりに
12 ナノマテリアルの単細胞個体(ゾウリムシ)による毒性評価(芳賀信幸)
12.1 単細胞個体ゾウリムシの特徴
12.2 細胞毒性試験の概要
12.3 ナノマテリアル分散液作成法
12.4 ナノマテリアルの細胞内取り込み試験
12.5 無性生殖能力に対する毒性判定
12.6 有性生殖能力に対する毒性判定
12.7 おわりに
第3章代表的ナノマテリアルのリスク評価と生体影響
フラーレンの毒性評価(土屋利江)
1.1 フラーレンおよびフラーレン類縁体の軟骨分化に及ぼす影響
1.2 フラーレンの神経発生に及ぼす影響
1.3 フラーレンおよびフラーレン類縁体の中枢神経への直接投与による脳機能への影響
1.4 細胞毒性と胎仔致死作用について
1.5 毒性発現の因子など
カーボンナノチューブとマイクロ波の生体影響(佐野正人)
2.1 はじめに
2.2 カーボンナノチューブの分類と電磁波との相互作用
2.3 カーボンナノチューブのマイクロ波加熱
2.4 カーボンナノチューブ分散液の作製
2.5 ヘモグロビンへの影響
2.6 チトクロームcへの影響
2.7 おわりに
親水性繊維状カーボンナノ材料の細胞毒性(佐藤義倫、田路和幸)
3.1 はじめに
3.2 親水性カーボンナノファイバーの細胞毒性
3.3 親水性カーボンナノチューブの細胞毒性
3.4 繊維状カーボンナノ材料のリスク評価での注意
3.5 おわりに
種々のナノチューブの刺激性比較(宇尾基弘)
4.1 カーボンナノカプセル
4.2 窒化ホウ素(BN)ナノチューブ
4.3 イモゴライト
4.4 シリカナノチューブ
カーボンブラックの為害性評価(小池英子)
5.1 はじめに
5.2 CBの性質
5.3 CBの為害性評価
5.4 in vivo 試験によるCBの影響評価
5.5 in vitro 試験によるCBの影響評価
5.6 CBの為害性評価の指標
5.7 おわりに
酸化チタンとナノリスク(ナノ粒子がもたらす有効性と環境保健への心配から)(三好憲雄、伊藤慎治、福永幸裕)
6.1 はじめに
6.2 ナノ粒子複合体作成とその精製方法
6.3 モデル腫瘍組織内におけるナノ粒子の局所取り込み部位の検証
6.4 ナノ粒子ALA複合体の体内ポルフィリン合成経路
6.5 ナノ粒子ポルフィリン複合体の蛍光診断と光線力学及び超音波増感治療
6.6 おわりに
トナーの健康影響(工藤雄一朗)
7.1 はじめに
7.2 トナーに関する報告
7.3 おわりに
ITOの健康影響(田中昭代、平田美由紀)
8.1 はじめに
8.2 ITO研削粉と酸化インジウムの生体影響
8.3 ITO研削粒子とITOナノ粒子の生体影響
8.4 おわりに
金属系バイオマテリアルと安全性(淺岡憲三)
9.1 はじめに
9.2 歯冠修復のための金属材料
9.3 骨代替のための金属材料
9.4 脈管系治療のための金属材料
10 繊維状微粒子の健康影響(神山宣彦)
10.1 はじめに
10.2 繊維状物質の定義と種類
10.2.1石綿の定義
10.2.2繊維状とは
10.3 石綿代替繊維
10.3.1人造非晶質繊維 (人造鉱物繊維:MMMF)
10.3.2人造結晶質繊維(ウィスカー、セラミック繊維)
10.3.3天然鉱物繊維
10.3.4その他
10.4 繊維状粒子の発がん性について
10.5 ナノ繊維状粒子の発がん性は
10.6 おわりに
第4章ナノ材料の処理・評価技術
胆汁酸を分散剤として用いたカーボンナノチューブの孤立分散技術(古月文志)
1.1はじめに
1.2カーボンナノチューブ(CNTs)の性状と特性
1.3深刻なCNTsの凝集問題と孤立分散技術
1.4両性イオン界面活性物質CHAPSとCHAPSOの特性
1.5カーボンナノチューブの分散状態の測定
1.6おわりに
電子線マイクロアナライザー(EPMA)によるナノ粒子の生体影響評価(渡邊孝一)
2.1はじめに
2.2生体組織中ナノ粒子測定の意義
2.3EPMAによる肺組織切片微粒子分析原理
2.4肺組織切片中の微粒子検出
2.5これからの課題
MRI(磁気共鳴画像法)によるナノ粒子体内動態の可視化(黄田育宏)
3.1はじめに
3.2MRIコントラスト
3.3MR造影剤
3.4ナノ粒子体内動態
XSAM(X線走査型分析顕微鏡)によるナノ粒子体内動態の可視化(阿部薫明)
4.1はじめに
4.2 XSAMの特徴
4.3体内動態の追跡・可視化
電子顕微鏡によるAsbestosなど繊維状鉱物の微細構造の観察及びそれらの曝露による生物学的影響(矢田慶治)
5.1はじめに
5.2石綿鉱物(asbestos mineral)の分類と構造
5.3天然クリソタイルの微細構造
5.4人工クリソタイルによる成長機構の解明
5.5アスベスト曝露と石綿症
5.6アスベストの代替物としての繊維状物質と健康問題
5.7おわりに
第5章ナノ材料の環境影響と安全性対策
工業用ナノ材料の環境中での挙動と課題(小林隆弘)
1.1 はじめに
1.1.1工業用ナノ材料や関連製品の生産
1.1.2環境中での挙動を解析する必要性
1.2 ナノ粒子の環境中での挙動
1.2.1大気環境中での挙動
1.2.2水環境中での挙動
1.2.3土壌環境中での挙動
1.3 環境中での挙動解明に関する課題
工業ナノ素材の環境、健康、安全性研究戦略と労働現場におけるナノ粒子測定、健康調査(市原学)
2.1 はじめに
2.2 ナノ素材の環境、健康、安全性研究と国際的、学際的共同
2.3 学際的、国際的協力の中で果たすアカデミアの役割
2.4 ナノ素材の環境、健康、安全性研究の中長期的な研究の必要性
2.4.1ナノ素材安全性研究における優先づけ
2.4.2毒性試験的な研究に対する、基礎的、メカニズム研究の果たす役割
2.5 大学の労働衛生分野からの一つのアプローチ
2.5.1工場の曝露調査
2.5.2健康調査
2.6 おわりに
ナノマテリアル取扱いと労働衛生管理(甲田茂樹)
3.1 はじめに
3.2 職場でのナノマテリアル取り扱いの実態を把握するために
3.3 A票に関する調査結果から
3.4 B票に関する調査結果から
3.5 おわりに
製造現場・研究室におけるナノ粒子曝露対策(大塚研一)
4.1 ナノ粒子の曝露対策の基本
4.1.1ナノ粒子の特性と曝露対策
4.1.2ナノ粒子の発塵性/飛散性/巻上がり性
4.1.3曝露対策の基本とその階層性
4.2 ナノ粒子の工学的曝露対策
4.2.1工程の密閉化・包囲化
4.2.2気流管理、換気技術
4.2.3ドラフト
4.3 ナノ粒子の管理的曝露対策
4.3.1作業管理
4.3.2作業場管理
4.3.3廃棄物/環境管理
第6章ナノ材料のリスク評価・管理・標準化に関する国内外の動向
日本における取り組み(大塚研一)
1.1 はじめに
1.2 リスク評価
1.3 リスク管理
1.4 標準化
1.5 その他及び総合的な動き
厚生労働省におけるナノ材料の安全対策への取り組み(田中大平)
2.1 ナノマテリアルの安全性に関する研究事業:厚生労働科学研究費補助金「化学物質リスク研究事業」等
2.2 調査事業:ナノマテリアル安全対策調査業務
2.3 ナノマテリアルの安全対策に関する検討会
2.3.1検討の範囲
2.3.2開発の現状及び最新の科学的知見
2.3.3規制の現状
2.3.4安全対策の方向
2.3.5今後の具体的な対応
2.3.6今後の課題
環境省における取り組み(小岩真之)
3.1 背景
3.2 ナノ材料環境影響防止ガイドラインの位置づけ
3.3 当面の対応の基本的考え方
3.4 今後の取り組みと課題
経済産業省におけるナノ材料の安全対策に関する取り組み(松田明恭)
4.1 はじめに
4.2 ナノマテリアルの特性評価手法に関する研究開発の取り組み
4.3 化審法見直し合同委員会
4.4 ナノマテリアル製造事業者等における安全対策のあり方研究会
4.5 研究会報告書の概要
4.6 ナノマテリアルに関する安全対策について
4.7 今後の取り組み
文部科学省における取り組み(竹村誠洋)
5.1 はじめに
5.2 科学技術振興調整費「ナノテクノロジーの社会受容促進に関する調査研究」
5.3 科学技術振興調整費「ナノテクノロジー影響の多領域専門家パネル」
5.4 「ナノマテリアルの社会受容のための基盤技術開発」
5.5 科学技術振興調整費「ナノテクノロジーの研究開発推進と社会受容に関する基盤開発」および補完的課題「ナノテクノロジーの研究開発推進の共通基盤となるデータベース指標の構築に向けた調査研究」
5.6 JST社会技術研究開発センター(RISTEX)「先進技術の社会影響評価(テクノロジー・アセスメント)手法の開発と社会への定着」
医療用ナノ材料の国際標準化動向(土屋利江)
6.1 ISO/TC 194が扱う標準化文書
6.2 医療機器の基準と審査・判定
6.3 医療用ナノ材料の安全性評価について
6.4 ナノ粒子を生成・放出する医療機器の生物学的評価について
6.5 TC229 Nanotechnologiesの国際標準化への取り組み
6.6 国内における関係省庁の取り組み・報告書
欧米におけるナノ材料の管理・政策動向(阿多誠文)
7.1 はじめに
7.2 包括的枠組みの方向性を示した国際対話
7.3 OECDの活動へ
7.4 ナノ材料関連情報の事前報告に関する動向
7.5 アメリカのナノ材料の管理に関する基本姿勢と政策動向
7.6 アメリカのベストプラクティスNRFとは
7.7 アメリカのナノ材料製造企業の対応
7.8 欧州委員会(EC)による取り組み
7.9 ナノの表示義務に関する動向
7.10 ナノ化粧品と動物実験の禁止措置
7.11 リスク管理と標準化
7.12 おわりに
英国等のナノテクノロジーと健康・社会・倫理の動向(松田正己、Geoffrey Hunt)
8.1 はじめに
8.2 社会的影響:イギリスとヨーロッパ
8.3 新しい危機統治の枠組み
8.4 ナノテクノロジーの社会的な受容に関する主要な論点
OECDにおける工業ナノ材料の安全性に関する取り組み(宗兼彰美)
9.1 これまでの経緯と背景
9.2 各プロジェクトの最近の活動と今後の計画
9.3 OECDナノテクノロジー作業部会(WPN)との連携



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