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工場・ビル・施設における
省エネルギー診断と具体的対策

[コードNo.20000981]

■体裁/ B5版 上製 408頁
■発行/ 2000年 9月 29日
(株)エヌ・ティー・エス
■定価/ 51,840円(税込価格)

※本書は、弊社主催による『工場・ビル・施設における省エネ診断と具体的対策』セミナー
 (1999年12月16日,2000年4月13,14日)を講演録として編集したものです。

執筆者一覧(執筆順)
辻 弘之 昭和45年立命館大学理工学部卒業。
同年4月、三菱電機株式会社に入社、和歌山製作所、静岡製作所を経て
現在住環境研究開発センター環境システム開発部長。冷凍空調応用、
伝送通信技術を用いたシステム開発に従事。
現在IT技術を用いた事業に注力。
山口好代 昭和45年工学院大学工学部卒業。同年4月新日本空調株式会社に入社。
産業空調の設計に従事。
主な著書:クリーンルームハンドブック,HACCP絵とき基本用語
(オーム社),医薬品における製造環境の設計、維持管理とバリデーション
(技術情報協会)
森  明 昭和49年愛媛大学工学部電気工学科卒業。同年松下電工株式会社入社。
東京LAB〜新潟営業所〜東京ECにて屋内外の施設の照明設計に従
事。現在、EC総合企画部東京エンジニアリング企画グループにて照明
技術の技術コンサルタントに従事。技術士(電気・電子部門)電気設備
学会会員、照明学会専門会員、日本照明委員会会員
佐藤 厚 昭和47年早稲田大学理工学部卒業。コニカ株式会社感材生産センター
工機部課長。コニカエンジニアリング株式会社取締役。生産設備設計業
務、エネルギー管理業務を経て、現在は新工場の建設プロジェクトチー
ムに参加。
中村邦彦 昭和44年3月、大阪大学法学部卒業。同年4月、関西電力株式会社入社。
平和9年7月、財団法人省エネルギーセンター出向、常務理事就任。
平成12年6月同出向解除。同月、関電エネルギー開発株式会社取締役
総務企画部長就任。
筒見憲三 昭和56年3月、京都大学大学院工学研究科建築学専攻修了。ボストン
大学経営学修士。
同年4月清水建設入社。
平成2年11月日本総合研究所主任研究員。
平成9年5月株式会社ファーストエスコ代表取締役就任。
ニュービジネス協議会より平成10年度「環境賞」受賞。
桑原健一 昭和62年3月、日本大学大学院修士課程修了。
同年4月、株式会社日立製作所入社。
現在、省エネルギーソリューション関係の業務に従事。
須田文隆 昭和53年3月慶應義塾大学工学部計測工学科卒業。
同年4月山武ハネウエル株式会社入社。
平成10年10月山武ビルシステム株式会社へ移籍。
現在、事業推進部にてESCOビジネスの事業開発を担当している。
坂倉 淳 昭和63年、京都大学大学院工学研究科修士課程修了。
同年4月東京ガス株式会社入社。
技術研究所を経て現在エネルギー技術部にてコージェネレーションの技
術開発を担当。吸収ヒートポンプの進展(共著)、コージェネレーション総
合マニュアル(共著)。
廣崎雅直 昭和56年3月、九州大学大学院修士課程修了。同年4月、川崎製鉄株
式会社入社。
現在、千葉製鉄所の環境・エネルギー部にて電力設備の運転保全管理・
省エネルギー・建設業務に従事。千葉県電気協会幹事。同協会の電気使用
合理化専門委員会の委員。東京電蝕防止委員会の委員。電気学会の会員。
同学会の工場電気設備保全技術調査専門委員会の委員。
桑原大輔 昭和33年、東京工業高等学校機械科卒業。株式会社高島屋東京店入社。
電気主任技術者、総務部施設担当次長。高島屋各店の建築設備の環境負
荷軽減と管理コストの削減を推進。
昨年、中水廃熱回収システムで建築物環境衛生全国大会優秀賞受賞。
本年3月、定年退職。

構成と内容
第1講 「工場・ビル・施設における省エネ診断と具体的対策」
辻 弘之
 1. 省エネルギーを取り巻く環境(1)  2. 省エネルギーを取り巻く環境(2)  3. 省エネルギー法改正のポイント  4. 工場・事業所における事業活動にともなうエネルギー使用の合理化のための    取り組みの推進  5. エネルギー合理化の着眼点と考え方  6. ESCOの仕組み  7. 製造工場の省エネルギーのポイント  8. 米国における顧客のための情報システム導入例  9. 工場・ビル・施設等エネルギーの使用実態 10. エネルギー診断 11. ゼネラル省エネルギーマップ   11.1. 快適性条件   11.2. 四つのゾーン 12. 省エネルギー基準とそのポイント 13. 照明機器エネルギーの項目と対応 14. 照明省エネルギー技術の向上 15. 昼光(自然光)利用 16. 空調機器の種類・動向と空調設備への要求・省エネルギー視点 17. 直膨式と水方式の空調システム 18. 工場の判断基準 19. 省エネルギー機器導入による省エネルギー 20. ISO14000(環境マネジメントシステム)観点 21. ライフサイクルコスト(LCC)   21.1. ライフサイクルコスト観点からの省エネルギーと環境   21.2. ライフサイクルコストにおける運用管理費の詳細 22. 設備のリニューアル 23. ホームシステム(ECHONET概説)   23.1. 次世代設備系ホームネットワーク   23.2. ECHONETのイメージ 24. 情報家電 25. 最後に
第2講 「空調設備における省エネルギー対策とその事例」
山口 好代
 1. 産業空調とは   1.1. 作業空調と工業プロセス用空調   1.2. 産業空調の必要条件  2. 機器別消費エネルギー   2.1. 冷却塔の能力別動力   2.2. ボイラの燃料消費量と動力  3. 空調技術の省エネルギー運転管理   3.1. 半導体工場における熱源機器   3.2. 熱源と負荷   3.3. 年間の冷却負荷パターン  4. 熱源システムの省エネルギー事例   4.1. 冷凍機の廃熱利用による原水の加熱   4.2. 外気による冷房用冷水の冷却システム   4.3. 投資費用と償却期間   4.4. 吸収冷凍機冷却水大温度差方式による運転コストと蒸気・電気使用量  5. 可変風量型天井チャンバ空調システム   5.1. 多孔板による効果   5.2. 多孔板による風量の制御  6. 冷却式パッケージ型空調機   6.1. 既存の水冷式パッケージにおける省エネルギー   6.2. 直膨コイルから冷水コイルへの切り替え   6.3. 直膨コイルの性能と省エネルギー  7. 研究開発技術
第3講 「照明省エネルギーの提案とその事例」
森 明
 1. はじめに  2. 照明における省エネルギーのニーズ   2.1. 気候の変動による温暖化   2.2. 照明用電力のエネルギー比率  3. 省エネ法の改正と照明の省エネルギー   3.1. 建築物に係る措置   3.2. CEC/Lの計算方法と基準値   3.3. CEC/Lの規制強化    3.3.1. CEC/Lの判断基準と努力指針    3.3.2. 標準照明消費電力の強化  4. 機械器具に係る措置   4.1. 特定機器照明器具(蛍光灯)の目標値   4.2. エネルギー使用の基準強化   4.3. 器具ごとのLCCOの比較  5. リニューアルと照明の省エネルギー   5.1. 新建設市場の定義   5.2. 維持・補修・改修のイメージ   5.3. 建築投資額におけるリニューアルの将来市場展望   5.4. 改修市場規模   5.5. 省エネルギー化改修実施率   5.6. 過去のリニューアル    5.6.1. オフィスにおけるリニューアル    5.6.2. 工場におけるリニューアル   5.7. 省エネルギーを考えたリニューアル  6. 照明における省エネルギー機能と器具   6.1. 省エネ法対応の器具による省エネルギー率   6.2. センサによる省エネルギー手法    6.2.1. 明るさセンサ    6.2.2. ひと(熱線)センサ   6.3. 省エネルギー対応の照明器具    6.3.1. 明るさセンサ利用の省エネルギー商品    6.3.2. ひとセンサ利用の省エネルギー商品    6.3.3. その他のセンサ付省エネルギー商品   6.4. ネットワーク型の照明器具システム   6.5. センサ付省エネルギー機能商品   6.6. その他の省エネルギー商品  7. 工場・ビル等における省エネルギー改善事例   7.1. 組み立て工場の提案事例   7.2. 半導体工場の提案事例   7.3. 工場食堂の実施例   7.4. リニューアル事例  8. オフィスにおける事例   8.1. 昼光率   8.2. 昼光率による省エネルギー率の予測   8.3. 省エネルギー効果と消費電力の実測  9. その他の照明省エネルギーのポイント   9.1. 消防法改正による誘導灯の省エネルギー   9.2. 誘導灯に関する消防法改正のポイント   9.3. 消防法規制緩和の目的   9.4. 従来品と高輝度誘導灯の比較   9.5. 新消防法に適合した新品種 10. 光害対策ガイドラインによる屋外照明の省エネルギー   10.1. 社会的背景   10.2. ガイドラインの役割と光害の概念   10.3. 街路照明器具のガイドにおける評価項目    10.3.1. 上方光束比と省エネルギー性    10.3.2. 上方光束比を抑制する器具   10.4. 従来品と光害対策品による省エネルギーと経済比較   10.5. 光害対策ガイドラインにもとづく地域照明環境計画 11. 宇宙から撮影した日本列島   11.1. 関東地区の観測   11.2. 温暖化ガス削減目標
第4講 「コニカにおける省エネルギー対策」
佐藤 厚
 1. コニカ鰍ノおける省エネルギー対策の考え方   1.1. 事業場の概要とエネルギー使用量   1.2. 東京事業場日野の設備概要    1.3. 事業場の生産形態・稼働状況   1.4. エネルギー購入量   1.5. エネルギー消費割合  2. 省エネルギー活動の概要   2.1. 省エネルギー活動の経緯と目的   2.2. 炭酸ガスに着目した省エネルギー   2.3. 省エネルギーの取り組み概念図  3. 管理指標   3.1. 省エネルギー対策の成果   3.2. 二酸化炭素排出量の推移  4. 省エネルギー対策の実際   4.1. 省エネルギー対策のポイント   4.2. 効果のある対策   4.3. エネルギーロス   4.4. エネルギー利用の用途  5. コージェネレーションの導入計画   5.1. コージェネレーション1号機の稼働   5.2. コージェネレーション2号機の導入を想定した分析   5.3. 2号機導入に向けて実施した対策    5.3.1. 投資の削減    5.3.2. 稼働率の向上    5.3.3. コージェネレーション2号機の導入   5.4. 廃熱の高度利用化    5.4.1. 蒸気タービンの状態変化    5.4.2. 蒸気タービンの評価    5.4.3. 蒸気ラインと冷凍機    5.4.4. 蒸気タービンの導入  6. コージェネレーション2号機による改善  7. ISO14000との関連と取り組み  8. エネルギー原単位の推移と管理  9. 今後の課題 10. 今後の計画
第5講 「改正省エネ法のポイントとESCO事業の支援策」
中村 邦彦
 1. はじめに  2. 改正省エネ法のポイントと今後の方向   2.1. 省エネルギーに対する社会的要請の高まり   2.2. 日本のエネルギー事業の省エネルギー対策の考え方    2.2.1. 温室効果ガスの削減目標    2.2.2. 部門別の省エネルギー対策   2.3. 改正省エネ法のポイント    2.3.1. トップランナー方式における特定機器    2.3.2. ラベリング制度    2.3.3. 改正によるエネルギー管理工場の拡大強化    2.3.4. 工場に係る判断基準  3. 次世代DSM  4. ESCO事業の特徴とその支援策   4.1. ESCO事業の仕組み   4.2. ESCO事業と従来の省エネルギーとの相違点   4.3. ESCO事業の支援策の提言   4.4. 計測・検証方法    4.4.1. 計測・検証の具体的な方法    4.4.2. 米国における計測・検証オプション   4.5. 省エネルギー設備投資への補助制度   4.6. 「ESCO推進協議会」の役割・活動
第6講 「ESCO事業の市場性と      省エネルギー対策の具体的な進め方」
筒見 憲三
 1. ESCO事業およびエネルギー業界の最新動向   1.1. 省エネルギーを取り巻く社会変化    1.1.1. 地球温暖化対策    1.1.2. 電力小売自由化    1.1.3. 環境の格付    1.1.4. 各省庁によるガイドラインの作成    1.1.5. ESCO事業のニーズと市場   1.2. 地球環境問題とエネルギー   1.3. 法規制による省エネルギーの推進政策   1.4. 規制緩和とエネルギービッグバン    1.4.1. エネルギー供給サイドにおける競争激化    1.4.2. ESCO事業のスタイル    1.4.3. 日本におけるESCO事業    1.4.4. 供給からエネルギーサービスの提供へ   1.5. 小売自由化後の電力市場    1.5.1. 電力の規制緩和の今後    1.5.2. 日本における電力の小売事業   1.6. 日本におけるESCO事業の動向  2. ESCO事業の概要と省エネルギーのポイント   2.1. 総合エネルギーサービスの特徴    2.1.1. 総合ドクターとしてのESCO    2.1.2. 省エネルギー・削減方策におけるサービス   2.2. ESCOの標準プロセス    2.2.1. プロジェクト営業段階(初期診断)    2.2.2. プロジェクト開発段階(詳細診断)    2.2.3. プロジェクト実施段階(施工・管理)と        M&RS(モニタリング&レポートサービス)段階   2.3. ファイナンスサービス  3. 省エネルギー対策のポイント   3.1. 民間業務系施設   3.2. 民間生産系施設   3.3. 地方自治体の省エネルギー事業    3.3.1. 事業を進めるポイント    3.3.2. 業者選定と契約締結    3.3.3. 省エネルギー入札による業者の選定と契約締結  4. 省エネルギー対策の進め方   4.1. プロセス   4.2. エネルギー総合診断   4.3. エネルギー削減プログラム    4.3.1. 作成ステップ    4.3.2. 調査の総合性    4.3.3. シナリオ作り    4.3.4. 策定プログラムの実施に向けて    4.3.5. 事例紹介  5. 検証モニタリングシステム  6. ESCOビジネス立ち上げのポイント
第7講 「産業・民生ユーザーでの省エネルギー事例     〜日立におけるエネルギーソリューション〜」
桑原 健一
 1. エネルギーを取り巻く環境  2. エネルギー供給形態   2.1. 動向   2.2. 省エネルギー法の規制強化   2.3. 省エネルギー普及の助成  3. 省エネルギーの考え方   3.1. 観点   3.2. 手法  4. ESCO事業   4.1. ESCO事業の概要   4.2. ESCO事業の特徴   4.3. ESCO事業の流れ   4.4. 対象製品   4.5. 設備   4.6. 対象ユーザーと適用技術   4.7. システムと機器    4.7.1. 空調と給排水    4.7.2. コージェネレーション    4.7.3. 照明器具  5. 事例   5.1. 高効率エネルギー利用型建築物改修    5.1.1. 改修計画    5.1.2. 事業概要   5.2. 先導的エネルギー使用モデル事業補助金   5.3. 排ガス・排熱投入型冷温水器   5.4. 省エネルギーシステム導入   5.5. インバータ制御導入(1)   5.6. 大規模氷蓄熱システム   5.7. インバータ制御導入(2)   5.8. インバータ制御導入(3)   5.9. インバータ制御導入(4)   5.10. インバータ制御導入(5)   5.11. アモルファス変圧器
第8講 「制御系の改善による省エネルギー対策の実際     〜快適空間と省エネルギーを実現するために〜」
須田 文隆
 1. はじめに  2. 工場・ビル・施設における省エネルギー対策の考え方   2.1. 運転・管理による省エネルギー対策   2.2. 設備リニューアルによる省エネルギー対策  3. 省エネルギー対策の実際   3.1. 既存施設における省エネルギー化の三つの観点   3.2. 省エネルギー手法    3.2.1. 各設備と検討すべき点    3.2.2. 電気設備    3.2.3. 空調設備    3.2.4. 省エネルギー効果の計測
第9講 「エネルギーシステム導入における      省エネルギー対策とその経済性評価」
坂倉 淳
 1. はじめに  2. 日本の省エネルギー事情   2.1. 現状   2.2. コージェネレーションの可能性  3. エネルギーシステムによる省エネルギー(1):コージェネレーション   3.1. コージェネレーションとは    3.1.1. 概念    3.1.2. メリット    3.1.3. 省エネルギー性    3.1.4. 原動機の種類    3.1.5. コージェネレーションの種類と発電効率    3.1.6. 業種別,規模別のターゲット   3.2. コージェネレーションの実績    3.2.1. 日本における導入実績    3.2.2. 世界における普及率   3.3. コージェネレーションの利用形態   3.4. 排熱利用システム    3.4.1. 排熱利用冷凍機    3.4.2. 排熱投入型ガス吸収冷温水機(ジェネリンク)  4. エネルギーシステムによる省エネルギー(2):クリーンエネルギー   4.1. 未利用エネルギー    4.1.1. 未利用エネルギーとは    4.1.2. 未利用エネルギー活用システム    4.1.3. 未利用エネルギー活用事例   4.2. 自然エネルギー    4.2.1. 太陽光発電    4.2.2. 太陽光発電導入事例    4.2.3. ソーラーリンクシステム  5. エネルギーシステムの選定と運用   5.1. コージェネレーションシステムの利用形態    5.1.1. 民生用    5.1.2. 産業用   5.2. コージェネレーションの導入事例    5.2.1. 民生用    5.2.2. 産業用   5.3. コージェネレーションの選定    5.3.1. 対象負荷のポイント    5.3.2. 運転方式の考え方    5.3.3. 運転計画のポイント   5.4. 系統連系と系統分離   5.5. その他システム選定・計画上のポイント  6. エネルギーシステムの経済性   6.1. イニシャルコストとランニングコスト   6.2. コージェネレーションの経済性   6.3. その他検討項目    6.3.1. 常用防災兼用    6.3.2. 特別高圧受電回避  7. 省エネルギーを導入した設備事例   7.1. 事例(1)   7.2. 事例(2)
第10講 「工場における省エネルギーの具体的な考え方      〜第一種エネルギー管理指定工場〜」
廣崎 雅直
 1. 鉄鋼業の省エネルギー事情   1.1. 第一種エネルギー管理指定工場   1.2. 環境自主行動計画  2. 省エネルギー対策の進め方   2.1. 省エネルギーの観点    2.1.1. 千葉製鉄所    2.1.2. 製鉄のエネルギーバランス    2.1.3. 省エネルギーのポイント    2.1.4. 製造プロセスにおける省エネルギー対策   2.2. 高効率運用設備の設置    2.2.1. 自家発電    2.2.2. 蒸気    2.2.3. ガス    2.2.4. 用水   2.3. 管理システムの構築   2.4. IPP    2.4.1. 概要    2.4.2. 特長   2.5. 電力系統の制御  3. 省エネルギー改善事例   3.1. 変電設備・発電設備   3.2. 発電機励磁装置の更新   3.3. 負荷設備の更新    3.3.1. 熱間圧延    3.3.2. 冷間圧延    3.3.3. GTOとIGBT   3.4. 起動装置の更新  4. 今後の課題と取り組み   4.1. 組織   4.2. 目標   4.3. 未利用エネルギーの有効利用
第11講 「ビル・施設における省エネの具体的な進め方      〜第二種エネルギー管理指定工場(大型ビル等)〜」
桑原 大輔
 1. はじめに  2. (株)高島屋における省エネルギーの取り組み状況   2.1. 体制   2.2. 検証   2.3. 計画   2.4. 運用    2.4.1. インバータ利用    2.4.2. フロン利用    2.4.3. 中水排熱による温め給水  3. 電力料金の自由化   3.1. 自由化にともなう動き   3.2. 当社からみたIPPの現状   3.3. 電力会社の動向   3.4. 見通し   3.5. IPPの参入   3.6. 百貨店の対応  4. 今後の省エネルギー対応   4.1. 設備改修   4.2. 削減目標    4.2.1. 現状    4.2.2. 目標達成への見通し  5. 環境負荷の削減に大きな責任を負う施設管理責任者  6. おわりに

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