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2012年 太陽電池・構成材料の市場    
Market of Solar Cells & their Components 2012
[コードNo.2012Z202]

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■体裁/ A4判 197ページ
■発行/ 2012年8月 (株)シーエムシー出版
■定価/ 86,400円(税込価格)
■ISBNコード/ 978-4-7813-0643-8

 
★2012年7月からはじまる再生可能エネルギー固定価格買取制度によって、さらに注目の太陽電池業界!
★国内外のセル・モジュールメーカー、部材メーカー、周辺材料メーカー、さらにトピックとしてスマートハウス及び
  スマートグリッドの項目を紹介!

キーワード

エネルギー戦略/シリコン系太陽電池市場/CI(G)S太陽電池市場/固定価格買取制度/セル・モジュールメーカーの動向/部材メーカーの動向/カバーガラス/封止材(充填材)/バックシート/スマートハウス

刊行にあたって

 ここ数年、太陽電池メーカーの浮沈が激しく、2007年、2008年と2年連続で世界シェア1位に輝いたドイツのQセルズはヨーロッパの経済危機などの影響を受けて、2009年には一気にシェアを落とした。その穴を埋めたのがアメリカや中国などの新興企業だった。特に中国メーカーは低価格を売り物にヨーロッパ市場に入りこんでいった。
 ヨーロッパで太陽光発電が急速に普及したのは、ドイツなどが率先して取り入れた固定価格買取制度(FIT)によって、太陽光発電が他の発電方式よりも高く買取られるからであった。それによって投資目的の太陽光発電システムの導入が相次いで、FITの買取価格見直しへとつながった。特に、それが顕著だったのがスペインである。スペインは2007年よりFITの価格を大幅に引き上げ、その結果、太陽発電の導入量はスペイン政府の見込みよりもはるかに急速に進んだ。そして、制度変更を余儀なくされ、2009年には膨らみきった市場が一気に崩壊し、スペインショックが起きた。このスペインショックによって、多くの太陽電池メーカーが打撃を受け、特に、Qセルズは大幅な赤字を出した。
 日本は2009年から再開された補助金に加え、余剰電力の固定価格買取制度の開始は、太陽光発電の導入を進める十分な動機づけになっている。そして、2012年7月からはじまる再生可能エネルギー固定価格買取制度によって、住宅用だけでなく非住宅のメガソーラーの導入に拍車がかかることが予想される。
 日本での国内市場の伸びは以前の勢いを取り戻し、2009年は前年比180%の450メガワット、2010年は同219.0%の985メガワットとなった。このような傾向は福島第一原発の事故以前から続いており、事故を契機に海外メーカーの日本市場参入も相次いでいる。ただし、日本と海外では同じ太陽光発電でも市場が異なっている。海外では、広大な土地に太陽電池パネルを数万という単位で設置するメガソーラー発電所向けが需要の中心であるが、広大な土地の少ない日本では住宅用がメインになってくる。
 発電所用途は変換効率が低くても、規模のメリットが生かせるので安価な太陽電池で問題がないために、低価格の太陽電池を主力とする中国や台湾系企業がシェアを拡大するようになった。太陽電池を住宅の屋根に設置するケースが多い日本では、変換効率の高い太陽電池が必要、こういった用途先で研究開発、製品化されているのも特徴である。
 環境への配慮で化石燃料は使えなく、かつ安全性の観点で原子力エネルギー依存に対する大幅な見直しがかかるとなると、自然と再生可能エネルギーとしての太陽光発電への注目や期待が高まる。
 本書は、「太陽電池・構成材料の市場と技術(2008年7月)」の発行以来、好評をいただいた第3弾の調査レポートである。国内外の市場と政策、激化する国内外のセル・モジュールメーカー、部材メーカー、周辺材料メーカーをまとめ、さらにトピックとしてスマートハウス及びスマートグリッドの項目を加えた。太陽電池関連業界の方々に本書が情報収集の一助となれば幸いである。

目  次

第1章太陽電池の概要
1エネルギー基本計画の抜本的見直し
  安心・安全なエネルギーを求めて
  見直されるエネルギー戦略
  エネルギーをまかなうために
  高まる太陽光発電への期待
  太陽光発電導入シナリオ
  日本の太陽光発電技術開発
  太陽光発電ロードマップ(PV2030+)
  「PV2030+」では2050年まで視野に入れる
  2050年には一次エネルギー需要の5〜10%を太陽光発電
2太陽電池の基本原理
  禁制帯幅が特性を決定
  太陽電池システムの構造
  直流電力を交流電力に変換
3太陽電池の種類
3.1シリコン系太陽電池
3.1.1単結晶シリコン太陽電池
3.1.2多結晶シリコン太陽電池
3.1.3アモルファスシリコン太陽電池(薄膜シリコン太陽電池)
3.1.4HIT太陽電池(薄膜シリコン系ハイブリッド型)
3.1.5結晶シリコン系太陽電池の現在
3.1.6結晶シリコン系太陽電池の課題
3.1.7限界を超える高性能化
3.1.8次世代超薄型シリコン太陽電池の開発(メーカー・大学の動き)
3.1.9薄膜シリコン太陽電池の現在
3.1.10薄膜シリコン太陽電池の課題
3.1.11薄膜シリコン太陽電池の今後
3.1.12次世代薄膜シリコン系太陽電池の開発(メーカー・大学の動き)
3.2CIS、CIGS太陽電池(化合物系太陽電池)
3.2.1化合物系太陽電池の現状
3.2.2化合物系太陽電池の今後
3.2.3化合物系太陽電池の開発(メーカー・大学の動き)
4変換効率
5太陽光発電の発電費用
6新技術の研究開発
  新技術の開発テーマと開発内容
  PV2030+での見直し
7Cool Earth エネルギー革新技術計画
  第二世代
  第三世代
  2014年までの各要素技術の目標
第2章研究開発の趨勢
1今後の研究開発の流れ
  4つの課題
  PV2030+で示した4つの取り組み
  太陽エネルギー技術研究開発基本計画
  革新的太陽光発電技術研究開発
  太陽光発電システム次世代高性能技術の開発
2色素増感太陽電池
  新しい太陽電池の技術
  基本原理
  特徴
  変換効率
  ペクセル・テクノロジーズ「色素増感キャパシタ」の開発
  九州工業大学
  新日鐵化学
  東京大学
3有機薄膜太陽電池
  基本原理
  特徴
  変換効率
  三菱化学
  住友化学
  東京大学
  Heliatek(ドイツ)
4量子ナノ構造太陽電池
  量子ドットと基本原理
  中間バンド構造太陽電池
  ホットキャリア太陽電池
  マルチエキシトン生成効果型太陽電池
  研究開発
5多接合型太陽電池
  基本原理
  モノリシック構造多接合セル
  メカニカルスタックセル
  量子ナノ構造膜、多接合セル
  量子ドット増感型多接合セル
  カネカ
  シャープ
  豊田工業大学
  NEDO「革新的太陽光発電技術研究開発」
6スマートグリッド
  日本国内の動き
  震災復興とスマートグリッド
  企業や大学や自治体の動き
第3章太陽電池の国内市場と国の政策
1世界市場はいつまで成長し続けるのか
  買っても負けても厳しい太陽電池メーカー
  2011年太陽電池メーカーランキング
  2010年の実績と今後の見通し
  伸びが期待される国内市場
2太陽電池種類別シェア
  今後の太陽電池のトレンド
3太陽光発電の買取制度
  太陽光発電の余剰電力固定価格買取制度
  再生可能エネルギー固定価格買取制度
4東日本大震災復興特別区域(復興特区)
第4章セル・モジュールの国内市場
1主要国内メーカーの展開と動向
1.1シャープ
  スローガンを一新
  「グリーンフロント堺」始動
  タイの太陽光発電所へ薄膜太陽電池を供給
  イギリスでの太陽電池の年間生産能力を500MWに拡大
  イタリアで薄膜太陽電池の生産へ
  高効率単結晶太陽電池を量産
  エコハウスで実証実験
  世界最高の変換効率36.9%を達成
  鴻海精密工業と資本業務提携
1.2京セラ
  生産強化でシェア奪回を目指す
  エコカー新型プリウスに供給
  2010年から2012年にかけての生産体制
  国内外の発電所にモジュールを供給
  発電所にも採用されている大規模システム
  電動アシスト自転車の充電ステーションを開発
1.3パナソニック(三洋電機)
  HIT太陽電池の開発が特徴的
  東京都世田谷区にソーラー駐輪場
  ヨーロッパでのソーラー・エネルギーソリューション事業を拡大
  パナソニックグループとして太陽電池事業に本格参入
  徳島県庁に太陽電池とリチウムイオン電池システムを納入
  海外の発電施設にも採用
  HIT太陽電池で変換効率23.7%を実現
1.4三菱電機
  薄膜シリコン太陽電池で変換効率14.8%を実現
  多結晶シリコン太陽電池で変換効率19.3%を達成
  太陽電池セル第2工場が完成
  パワーコンディショナーの開発も進む
  スマートグリッド・スマートコミュニティ実証実験設備を本格稼働
1.5三菱重工業
  薄膜型太陽電池の生産ラインを台湾のオーリア・ソーラーへ
1.6カネカ
  薄膜シリコンハイブリッド太陽電池
1.7富士電機(旧富士電機システムズ)
  アモルファス太陽電池の開発
1.8ホンダソルテック
  CIGS系の薄膜太陽電池を選択
  年産27.5MW
  変換効率13.0%のモジュールを発売
1.9ソーラーフロンティア(旧昭和シェルソーラー)
  3つの工場体制に
  発電事業に本格参入
  CIS太陽電池で変換効率17.8%を達成
  日本国内でも浸透しはじめる
  世界規模で販売力を強化
  世界のメガソーラーに太陽電池を供給
1.10日立製作所
  スペースエナジーに技術移転
1.11ソニー
  協奏効果で変換効率アップを目指す
1.12フジクラ
  屋内用太陽電池を開発
1.13新日鐵化学
1.14住友化学
1.15三菱化学
第5章太陽電池部材メーカーの動向
  市場拡大とともに再編も進む
  太陽電池の部品材料
  半値になったシリコン
1トクヤマ
  多結晶プラントを続々と建設
  VLD法の実証試験終了
2三菱マテリアル
  生産能力を増強
  柱状晶シリコンを太陽電池向けに
3スペースエナジー
4三井化学
  バックシートの研究開発
  子会社のソーラー関連事業を統合
  マレーシアで合弁会社設立
5デュポン
  テドラーフィルム
  アイオノマー樹脂の封止材「PV5300シリーズ」
  新しい結晶系シリコンモジュールを開発
  太陽光発電用の新型電極ペースト「ソーラメット」
6住友化学
  EVAを用いた封止材を供給
7エム・セテック
8大阪チタニウムテクノロジーズ
9NSソーラーマテリアル
10新日本ソーラーシリコン
  水素ではなく亜鉛を用いて精製
  2010年度の量産化に遅れ
11東レ
12帝人デュポンフィルム
13大日本印刷
  アルミ箔を使わないバックシート
  EVAをしのぐ新封止材「CVF1」
14リンテック
  低コストのバックシート
  世界シェア1位が見えてきた
  生産工程を短縮した新しい生産方式を導入
15三菱樹脂
  ビル壁面に設置できる太陽電池
  新しい素材の太陽電池部材「プロセリア」
16旭硝子
17クレハ
18ユシロ化学
19JNC(チッソ)
20日立金属
  太陽光発電パワコン向け低損失リアクトルを開発
21クラボウ
22東洋インキ
23JX日鉱日石エネルギー(新日本石油)
24日本化薬
25電気化学工業
  「DXフィルム」を増産
26その他
  新日鉄マテリアルズ
  東ソー
  岡本硝子
第6章太陽電池の周辺材料・技術の動向
1周辺材料と技術の概況
2ガラス関連
旭硝子
日本板硝子
日本電気硝子
3封止材(膜)(充填材)関連
ブリヂストン
三井化学東セロ
シーアイ化成
クラレ
大日本印刷
ダウ・ケミカル
4バックシート関連
デュポン
三菱樹脂
東レ
凸版印刷
帝人
アルケマ
富士フイルム
ダイキン工業
DIC
5その他
日本ペイント
ノリタケカンパニーリミテド
DIC
大陽日酸
ユシロ化学工業(シリコン切断油剤)
DOWAエレクトロニクス
旭化成ケミカルズ
NTTファシリティーズ
トステム
第7章スマートハウス・スマートグリッド
1日本型スマートハウスの特徴と課題
  変化するスマートハウスの定義
  スマートハウス実証プロジェクト
  日本型スマートハウスの特徴と課題
2業界動向
  蓄電池技術
  HEMS技術の構築へ
  車載バッテリーの活用
  パソコンの電池セルを住宅向けに
3電力平準化技術
  直流給電システム
  直流給電システムによる平準化
  送電側での電力平準化と需要側での電力平準化
  再生可能エネルギーの発電電力平準化
4ホームエネルギーマネージメントシステム(HEMS)
  HEMSの日本での展開
  HEMSのヨーロッパでの展開
  HEMSの中国での展開
  今後の展開
  ビルマネジメントシステム
  エリアマネジメントシステム
  分散電源システム
5スマートハウスの導入に伴う太陽光/リチウムイオン電力貯蔵システム
  日本における住宅用太陽光発電
  太陽光発電システムの活用
  光熱費ゼロ住宅
  電力貯蔵用リチウムイオン電池技術
  自動車用リチウムイオン電池
  電池セルの構造
  電池パック内の保護回路
  電池情報のモニタリング
  クラウド時代のリチウムイオン電池
6スマートハウスと次世代自動車
  微弱エネルギーをためる
  交流電力から直流電力へ
  エコハウス普及の可能性
  エコハウス普及を阻害する要因
  高性能環境車両用電池システム
  高性能環境車両におけるエネルギー効率の考え方
7スマートグリッドの動き
  HEMSの標準化を目指す
  太陽光発電と電気自動車で家の電気を自給
  エネルギー使用量を大規模実測
  柏市にスマートシティ構築へ
  2020年のスタンダードスマートハウスを提案する実験
  中小都市を提唱にしたスマートシティ実験
  アメリカでスマートグリッド実証実験に参加
  タウン全体にHEMSを提供
  ハウステンボスでスマートグリッド実験
  スマートハウスの標準インタフェースを決定
8住宅メーカー各社取り組み
8.1大和ハウス
8.2積水化学工業
8.3住友林業
8.4ミサワホーム
8.5積水ハウス
8.6日産自動車
8.7トヨタホーム
8.8大阪ガス
8.9NTTファシリティーズ
8.10パナソニック
8.11パナソニック電工
8.12ヤマダ電機
9メガソーラー
  ソフトバンクが発電子会社を設立
  一気に広がる国内メガソーラー
  電源線工事がコストを押し上げる
  扇島太陽光発電所
  鹿児島七ツ島メガソーラー発電事業
  たはらソーラー・ウインド共同事業
  新潟雪国型メガソーラー発電所
  新潟東部太陽光発電所
  ユーラスエナジー
  トパーズ・ソーラー
  ラジャスタン州ニムラナ工業団地
第8章海外主要太陽電池(セル・モジュール)メーカーの概要
1中国メーカーの躍進
2ヨーロッパ系メーカー
2.1Qセルズ(ドイツ)
  業績悪化にあえぐ
  日本の住宅用太陽光発電に参入
  カネカの太陽電池特許を取得
  ついに破綻へ
2.2Deutsche Solar(ドイツ・米国ソーラー・ワールド社100%出資子会社)
  単結晶シリコン
  多結晶シリコン
2.3ショット・ソーラー(Schott Solar、独)
3北米系メーカー
3.1ファースト・ソーラー(First Solar、米国)
  モジュールの変換効率で14.4%を達成
  量産モジュールで変換効率15%を目指す
  インドの発電事業者と契約
3.2シェル・ソーラー(Shell Solar、米国)
3.3カナディアン・ソーラー(Canadian Solar、カナダ)
  新製品の投入で日本でのシェア拡大を目指す
4中国・台湾系メーカー
4.1サンテックパワー(中国)
  日本への展開も
  シーメンスと提携
  プロ野球のスポンサーに
  国内に2つ目の研修施設を開設
4.2JA ソーラー(中国)
4.3インリーソーラー(中国)
  日本市場に進出
4.4トリナ・ソーラー(中国)
4.5正泰集団(中国)
  タイに発電所を建設
4.6モーテック(台湾)
4.7ジンテック(台湾)
4.8E-Ton Solar(台湾)
5フィリピン・韓国系メーカー
5.1サンパワー(米系、フィリピン)
5.2LGエレクトロニクス(韓国)
5.3サムスン電子(韓国)
5.4現代重工業(韓国)
5.5ハンファグループ(韓国)
第9章節電・計画停電用途
1慢性的な需要不足時代へ
2蓄電システム
  震災後に日本メーカーのシェアが下落
  GSユアサ
  ソニー
  エリーパワー
  エジソンパワー
  スマートエナジー
  伊藤忠エネクス
  NEC
  三菱重工
  NTTファシリティーズ
  日立製作所
3エコ住宅
  積水化学工業
  積水ハウス
  住友林業
  大和ハウス工業
  三井ホーム
4電気自動車関連
  三菱自動車
  日産自動車
5スマートグリッド
  清水建設
  三重大学
6研究開発
  スマート電源タップ
  RISINGプロジェクト
第10章行政、商社の海外活動など
1補助金制度
  年度ごとに変化する制度
  自治体の主な補助金制度
  日本の売電制度
  グリッド・パリティ
2RPS法
3東京都の政策
3.1「飛躍的な利用拡大」への政策
3.22020年の東京
4日本以外の売電制度
  ドイツ
  スペイン
  アメリカ
  中国
  日本の商社の海外活動
  三菱商事
  住友商事
  丸紅
  兼松
  蝶理



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