ごあいさつ

地球にやさしい環境ならびに
　エネルギー関連技術情報の提供をめざして…

　株式会社 技術情報センターのウェブサイトをご覧いただきありがとうございます。
　当社は1982年創立以来、“技術情報・経営情報の産業社会に対する提供”に共鳴していただいた気鋭の研究者・技術者・コンサルタントの方々のお力添えにより、経営・技術セミナーの開催ならびに技術資料の出版・販売に励んでまいりました。
　近年の技術革新の波はより激しく、より速いものとなっています。
　そのような状況の下、私共の企業活動は社会の情報ニーズに対する“flexible”な対応という点に重きを置いて進めてまいり、 近年は、「エネルギー関連技術」と「環境技術」を主力テーマとして、セミナー開催、技術資料の出版・販売に取り組んでいます。

　昨年12月にアラブ首長国連邦（UAE）のドバイで開催された国連気候変動会議（COP28）で、国連のグテーレス事務総長は「地球は鼓動を失いかけているが、まだ遅くはない」「今行動すれば、最悪の混沌（こんとん）を回避する技術はある。リーダーシップと協力、政治意思が今、必要だ」と述べ、具体的な成果を出すよう各国の首脳に訴えました。
　それを受ける形で、12月13日COP28は、「およそ10年間で、化石燃料からの脱却を加速する」ことなどを盛り込んだ成果文章を採択して閉幕しました。
　また、12月11日までに130カ国が賛同した、太陽光や風力といった再生可能エネルギーを2030年までに現状の3倍に拡大させる目標も明記しました。
　化石燃料の「脱却」は、2020年代と言う年限はあるものの、削減の明確な数値目標が示されませんでした。
　再生可能エネルギーは2030年に110億キロワットまでに拡大すると言う数字があるのとは対照的です。

　日本では、昨年12月22日に決定した2024年度予算案でグリーントランスフォーメーション（GX）関連で6633億年を計上し、2050年に温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標に向け、再生可能エネルギー分野への投資を加速します。

　世界的規模で、気候変動の影響で熱波や山火事、大洪水など世界中で劇的に増加し、人間が安心して住める土地を狭めつつあります。
　COP28はそのことで住む土地を追われる難民の問題も議論しています。
　オーストラリアのシンクタンク経済平和研究所は「2050年までに12億人が避難生活を余儀なくされる」と予測しています。
　また、紛争の発生も増加しかねません。

　そのような状況を踏まえ、カーボンニュートラル、自然に好影響を及ぼす経済、土壌や森林、海洋などの損失を食い止め、回復軌道に乗せる「ネイチャーポジティブ」「自然再生」を合言葉に世界が動き出してます。
　世界経済フォーラムは「ネイチャーポジティブ」な経済への変革で、2030年までに年10兆ドル（約1500兆円）の事業機会があると推計しています。
　しかし、脱炭素化にはボトルネックがあります。
　風や太陽は無料ですが、それら自然エネルギーを利活用するためには、膨大な量の鉱物や原料が必要となってきます。
　風力タービン、ソーラーパネル、EV（電気自動車）、蓄電池。
　これらはすべて多くの鉱物を必要とします。
　「鉱物」はサプライチェーンの頂点の部分で、「今後20年間で国民全員がEVに乗るようになる」などの政治的発言もありますが、EVは通常の自動車の6倍もの鉱物が必要です。銅やリチウムも6倍必要です。
　洋上風力、太陽光発電にも多くの鉱物を必要とします。
　世界が脱炭素社会への移行を可能にするには、鉱物の調達と生産技術がキーポイントとなります。
　中国はリチウム鉱山の約13％、黒鉛の約64％、ニッケルの約18％を支配し、川下加工もできます。
　精製、製錬、電池セル生産も手掛け、ほぼ市場を独占しています。
　必要な鉱物や原料は簡単に手に入らず、どこかで採掘し、低いコストで加工しなければなりません。
　この障害を越えるためには中国と上手につき合うか、脱炭素にかかわる新技術、代替技術、新素材を開発しなければなりません。

　このような状況から、2024年は今までより一層高度なエネルギー関連技術および地球温暖化対応技術が今後の世界のキーテクノロジーになると確信します。

　当社も引き続き、「エネルギー」ならびに「環境」を中心とした関連情報に注目し、社会と我々の子孫にとって、真に有用な情報提供を進めてまいる所存です。

　当社ウェブサイトには、2ヶ月程度先までのセミナー開催予定と取り扱い技術資料の概要を掲載致しています。
　ご興味がお有りになるテーマ・タイトルがございましたら、是非一度詳細内容をご覧下さい。 また、サイト内検索機能を設けていますので、ご関心のお有りになるキーワード等をご入力いただきましてご利用下さい。

　本年も従業員一同、顧客の皆さまのご要望に応えられるよう、より一層、切磋琢磨致します。 　(株)技術情報センターの事業活動に、深いご理解とご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

２０２４年７月１日
株式会社 技術情報センター
代表取締役社長　白井貴大

事業概要

企業向け経営、技術関連の講習会の企画・運営　企業向け経営、技術資料の出版・販売