プラント概算見積の基礎と実際

大原 宏光　著

［コードNo.20160682］

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著者紹介

大原シーイー研究所　代表　大原宏光 氏
　　　　（略歴）１９５９年三井造船株式会社入社、主にプラント事業部門で見積業務を担当、２０００年３月退職。
　　　　　　　　　現在は、企業の見積業務支援・指導、セミナー講師など実施。

著者のことば

　いつの時代でも成長する企業は、多くの設備投資計画をもちその実現を常に検討している。
　事業の計画段階における設備コストの概算見積は、設備投資の可否、投資の順序あるいは設備投資額を決定するさいのベースになり、また財務的な見通しをつける時の重要資料の一つである。そしてこの概算見積は、設備のユーザーのみならずコントラクターにとってもプロジェクトを正しい方向に導くためには欠かせない作業でもある。しかし計画段階の設備コスト見積は、プロジェクトの定義が十分でない中様々なケースを短期間でしかも限られた人員での実施が求められる。特にプロジェクト初期段階の概算見積は、その時のプロジェクトの定義の程度に応じて行うことになる。見積手法の選択、コストデータの整備や実務経験など含めた総合的な見積能力がそのできを左右する。
　設備のユーザー自身で概算見積を行うことは、手持ち見積コストデータも乏しく大変困難を伴うことが多いと考える。しかし昨今の競争の激しいグローバル化時代にあっては、関係エンジニアにはコスト見積技術力の向上が期待されているところであろう。
　本書は、こうした時代のエンジニアの能力向上の一助にすべく、化学プラントの概算見積に関する基礎知識、基本的な見積手法および実際的な見積例などを示し解説したものである。読者の見積力やコストエンジニアリング能力向上の糸口になればと願っている。

概算見積の重要性

�@　設備ユーザーにとって
　ａ．企業は持続・成長のために生産プロセスの開発や投資が必要である。この過程では常に利益につながる種々の判断が求められる。判断基準のひとつとして正しい投資額の見積は欠かせない。
　ｂ．調査・開発段階での諸判断にはスピードが求められる。迅速に設備費比較見積などができる能力を備えることは重要である。
�A　設備コントラクターにとって
　入札用詳細見積は大きな誤りがないか必ず視点を変えてのチェックは欠かせない。このチェックツールとして概算見積システムの構築は重要である。特に大型案件で大きな見積落ちや過小評価があれば受注後はそのロスは企業の存続を左右するような大事を招き、また過大見積は受注の機会を失う。

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