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プラスチックリサイクル
- 世界の規制と対策・要素技術開発の動向と市場展望 -

[コードNo.21STM076]

■体裁/ B5判並製本 346ページ
■発行/ 2021年 7月28日 サイエンス&テクノロジー(株)
■定価/ 60,500円(税・送料込価格)
■ISBNコード/ 978-4-86428-266-6


   〇世界中で開発が加速する「マテリアルリサイクル」「ケミカルリサイクル」の最前線
   〇各国の廃プラ排出・リサイクル処理の現状と関連法規制の動向、企業の取り組み事例
   〇要素技術高機能化の展望(処理手法、識別分別、分析評価、複合材料のリサイクル)

著者

室井 髙城アイシーラボ
赤穗 達史RTC リサイクルテクノジーコンサルティング
住本 充弘住友技術士事務所
土屋 博隆土屋特許事務所
柴田 勝司溶解技術(株)
岡島 いづみ静岡大学
渡辺 久夫マイクロ波化学(株)
木谷 径治マイクロ波化学(株)
菅野 雅皓マイクロ波化学(株)
亀田 孝裕マイクロ波化学(株)
八尾 滋福岡大学
パントン パチヤ福岡大学
大久保 光京都工芸繊維大学
土田 哲大(株)サイム
土田 保雄(株)サイム
河済 博文近畿大学
渡辺 壱フロンティア・ラボ(株)/ 東北大学
山下 智彦香川高等専門学校

目次

第1章廃プラスチックリサイクル技術概論
1.廃プラスチックの現状と将来予測
1.1世界の廃プラスチックの排出量
1.2世界の廃プラスチックリサイクルの現状
1.3廃プラスチックリサイクルビジネス予測
2.廃プラスチックのリサイクルループ
3.廃プラ規制関連動向
3.1海洋プラスチック
3.2ダボス会議
3.3廃プラスチック規制関連動向
3.4G20ハンブルク・サミット
3.5G7シャルルボワ・サミット
3.6廃棄プラスチックを無くす国際アライアンス(Alliance to End PlasticWaste:AEPW)
3.7G20大阪サミット
4.廃プラスチック対策の国内外の動向
4.1海外の動向
4.1.1フランス
4.1.2イタリア
4.1.3イギリス
4.1.4ニューヨーク市
4.1.5台湾
4.1.6中国
4.1.7インド
4.2EUの動向
4.2.1容器包装指令
4.2.2EUプラスチック税
4.3日本国内の動向
4.3.1第四次循環型社会形成推進基本計画
4.3.2プラスチック資源循環戦略の策定
4.3.2.1具体的施策
4.3.2.2循環型社会形成に向けた取り組みの中長期的な方向性
4.3.2.3プラスチック資源循環戦略マイルストーン
4.3.3その他の動向
4.3.4新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の先導研究
5.プラスチックリサイクルに関する制度
5.1環境基本法
5.2容器包装リサイクル法(容リ法)
5.3容器包装リサイクル法による入札制度
5.4容リ法落札会社
5.5リサイクル法別廃プラスチックリサイクル量
6.欧州の廃プラスチックリサイクルの実情
6.1欧州と日本の廃プラスチック処理の違い
6.2廃プラスチック廃棄物内訳と処理方法
6.3ドイツの廃プラスチックリサイクルシステムと廃プラスチック回収ルート
7.廃プラスチック処理の実際
7.1日本の廃プラスチックのリサイクル
7.2廃プラスチック総排出量(850万トン)の内訳
7.3マテリアルリサイクルの内訳
7.4リサイクル別の回収量
7.5容リ法による廃プラスチックの回収
7.5.1廃プラスチック再生利用
7.5.2容リ法によるPETボトルの回収利用
8.廃プラスチックリサイクル技術
8.1選別(ソーター)技術
8.2マテリアルリサイクル
8.3ケミカルリサイクル
8.3.1モノマー化
8.3.2コークス炉と高炉還元
8.3.3ガス化
8.3.4液化
8.4サーマルリサイクル
9.廃プラスチックリサイクルLCA
9.1海洋プラスチック問題対応協議会
9.2BASF社の廃プラスチックリサイクルLCA
10.バイオプラスチック
10.1バイオプラスチックの種類
10.2工業化されているバイオプラスチック
10.3バイオプラスチックマイルストーン
10.4日本のバイオプラスチック出荷量
10.5世界のバイオマス生産能力
11.生分解性ポリマー
第2章マテリアルリサイクル技術の開発動向と応用展開
はじめに
1.樹脂マテリアルリサイクル向け廃プラスチックの数々
1.1プラスチック製品製造工程で発生する廃材
1.1.1重合時のパウダー,ペレット化時のダンゴ
1.1.2製品ペレットのグレードチェンジ時の廃材
1.1.3フィルム,シート製造時の端材
1.1.4射出成形時のスプール,ランナー,成形不良品
1.2ポストコンシューマー材
1.2.1ペットボトルとキャップ
1.2.2容器包装リサイクル法材(容リ材)
1.2.3家電リサイクル法材
1.2.4自動車リサイクル法材
1.2.5発泡スチロールの減容化材
2.樹脂の分別技術
2.1手分解
2.1.1廃家電処理での手分解
2.1.2廃車解体での手分解
2.2機械分別
2.2.1廃家電の機械樹脂分別フロー
2.2.2破砕,粉砕
2.2.3風力選別
2.2.4浮沈選別
2.2.5ジグ選別
2.2.6摩擦選別
2.2.7静電気選別
2.2.8近赤外線識別技術
2.2.9X線分析選別
3.添加剤
3.1酸化防止剤
3.1.1ヒンダードフェノール系
3.1.2リン系
3.1.3チオエーテル系
3.2金属不活性化剤
3.3光安定剤
3.3.1HALS
3.3.2紫外線吸収剤(UVA)
3.4流動性改良剤
3.5酸変性ポリプロピレン
4.着色剤
4.1無機顔料
4.2有機顔料
4.3分散剤
4.4展着剤
5.強化材
5.1板状強化材
5.1.1タルク
5.1.2マイカ
5.2針状強化材
5.2.1グラスファイバー(GF)
5.2.2カーボンファイバー(CF)
5.3ゴム成分
6.材料開発
6.1物性調整と長期耐久性付与
6.2再調色
7.粉砕材から製品へのコンパウンディング
7.1粉砕材の均一化
7.2添加剤,顔料の小分け
7.3原材料のブレンディング
7.4ペレット化
7.4.1原料フィード器の種類と特徴
7.4.2混練押出機の種類と特徴
7.4.3スクリーンチェンジャーの種類と特徴
7.4.4カッティング機の種類と特徴
7.4.5アフターブレンド(製品ペレットの均一化)
7.4.6マグネット,金属除去
7.4.7包装
7.4.8設備全体のフローチャートの例
7.5工程管理・バッチ管理
7.6生産管理
7.7設備管理・摩耗管理
7.8品質保証
7.8.1物性測定室の温度湿度管理
7.8.2サンプルの調製
7.8.3MFR測定(JIS K7210-1:2014)
7.8.4引張試験(JIS K7161-1:2014)
7.8.5耐衝撃試験
7.8.6蛍光X線分析
7.8.7ガスクロマトグラフ質量分析
7.8.8品質保証の考え方
8.よく起こる問題と技術フォロー
8.1流動性
8.2表面外観
8.3割れ-クラック
8.4劣化
9.リサイクル材の適用事例
9.1家電
9.2自動車
9.3グリーン購入法関連
10.プラスチックのマテリアルリサイクルの今後
第3章ケミカルリサイクル技術の開発動向と応用展開
はじめに
1.ケミカルリサイクル技術の概要
2.廃プラスチックのケミカルリサイクルによるポリマー製造手法
2.1ナフサからポリマーの製造
2.2廃プラのガス化によるケミカルリサイクル
2.3個々のポリマーのケミカルリサイクル技術
3.廃プラスチックの液化
3.1熱分化油のナフサ利用
3.2Cynar社のプロセス
3.3Plastic Energy社
3.4Recenso社
3.5BASF社
3.6Quantafuel社
3.7Recycling Technologies社
3.8Licella社
3.9Anellotech社
4.日本の廃プラスチック液化技術
4.1リサイクルエナジー社
4.2環境エネルギー社
5.廃プラスチックから軽質オレフィンの製造
5.1二段方式による熱分解
5.2二段目ZSM-5による接触分解
5.3LyondellBasell社
6.欧州石油化学の動向
6.1BASF社
6.1.1ChemCyclingTM
6.1.2BASFジャパン社でのケミカルリサイクル
6.2SABIC社
6.3Neste Oil社
6.4Dow Chemical(Dow)社
6.5Royal Dutch Shell社
6.6海外で進行中の廃プラスチック原料プロジェクト
7.廃プラスチック液化日本での動き
7.1アールプラスジャパン社
8.廃プラスチックのガス化
8.1廃プラスチックガス化原料
8.2廃プラスチック(都市ごみ)のガス化とその利用用途
8.3ガス化炉
8.4EUP(Ebara Ube Process)
8.4.1EUPによるガス化
8.4.2宇部興産社 122
8.4.3昭和電工社 123
8.4.4EUPプロセスのライセンシング
8.5Enerkem社
9.都市ごみと再エネ水素から化学品
9.1メタノール
9.2エタノール
9.2.1積水化学社
9.2.2エタノールの利用
10.都市ごみから航空燃料
10.1FT合成による航空燃料の合成
10.2LanzaJet社
11.ポリスチレンのリサイクル
11.1廃ポリスチレン
11.2廃ポリスチロールの水平リサイクル
11.3廃ポリスチレンのモノマー化
11.4東芝プラントシステム社
11.4.1山梨実証試験
11.4.2PSジャパン社
11.5東洋スチレン社
11.6ポリスチレン回収プロセス
12.ポリ乳酸のリサイクル
12.1ポリ乳酸の製法
12.2廃ポリ乳酸の解重合
12.3均一系触媒による解重合
13.PETのリサイクル
13.1廃PETボトルのリサイクルの実情
13.2廃PETの回収技術
13.2.1PETボトルの製法
13.2.2固相重合によるPETのリサイクル
13.2.3固相重合によるPET再生会社
13.2.4解重合による廃PETボトルのモノマー化
13.2.4.1帝人ファイバー社の取り組み
13.2.4.2アイエス社の取り組み
13.2.4.3三星化学研究所社の取り組み
13.2.4.4三菱重工業社の取り組み
13.3再生ポリエステル繊維
13.4PETリサイクル欧米の動向
13.4.1Eastman Chemical社
13.4.2Shell社
13.4.3BCDグループ
13.4.4Carbios社
13.4.5IBM社
13.4.6DEMETO
13.4.7欧州で研究されているPETの解重合技術
14.ポリマー改質アスファルト
14.1Dow社
14.2花王社
第4章プラスチック包装材料に関わる国内外の法規制と技術開発動向
第1節国内外の包装材料(樹脂)のケミカルリサイクルの現状と再生樹脂の利用事例
はじめに
1.ケミカルリサイクルの必然性
1.1なぜケミカルリサイクルするか
1.1.1廃棄ゼロの考え
1.1.2再生可能な包装設計
1.1.3包装におけるinnovation
1.2ケミカルリサイクルの長短
2.ケミカルリサイクルの現状
2.1熱分解油の製造
2.2熱分解油を利用して樹脂を製造
2.3マスバランスの考え
2.4認証機関
2.5溶剤による分離
3.モノマテリアル仕様の事例
4.具体的なリサイクルの事例
4.1海外の事例
4.2海外の商品化の事例
4.3国内の事例
第2節軟包装材料に関わる国内外の規制とリサイクル性を高めるためのモノマテリアル化
はじめに
1.欧州の動向
1.1EU指令
1.2プラスチックリサイクルの方法
1.3EU指令に対する欧州コンバーター業界の反応
1.4EU指令に対するGROBAL容器包装利用企業の動向
1.5CEFLEX(Circular Economy for Flexible Packaging)
2.国内の動向
2.1環境省のプラスチック資源循環戦略
2.2CLOMA(Japan Clean Ocean Material Alliance)
3.モノマテリアル化に向けた海外コンバーター,素材メーカーの動向
3.1Amcor社
3.2Dow社
3.3Mondi社
3.4Gualapack社
3.5Wipf社
3.6Henkel社
3.7PAXXUS社
4.モノマテリアル化に向けた国内コンバーター,素材メーカーの動向
4.1凸版印刷社
4.2大日本印刷社
4.3東洋製罐社
4.4東洋インキ社
5.モノマテリアル化と透明蒸着
5.1透明蒸着の重要性
5.2海外の透明蒸着フィルムメーカー
5.3国内の透明蒸着フィルムメーカー
おわりに
第5章廃プラスチックリサイクルにおける要素技術の開発動向
第1節常圧溶解法による熱硬化性樹脂のリサイクル技術
はじめに
1.常圧溶解法の概要
2.ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)
3.炭素繊維強化プラスチック(CFRP)
4.プリント配線板(PWB)
5.変圧器用モールドコイル
おわりに
第2節亜臨界・超臨界流体によるプラスチックのケミカルリサイクル技術
はじめに
1.亜臨界・超臨界流体とは
2.亜臨界・超臨界流体を用いるプラスチックのケミカルリサイクル
2.1亜臨界・超臨界流体によるポリエステルのモノマー化
2.2亜臨界水によるポリアミドのモノマー化
2.3亜臨界水による多層フィルムの分離・回収
2.4超臨界流体による炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の分離・回収
おわりに
第3節マイクロ波を利用したケミカルリサイクル技術とそのスケールアップ
はじめに
1.マイクロ波とは
2.マイクロ波プロセスのデザイン
2.1反応系デザイン
2.2反応器デザイン
2.3マイクロ波制御デザイン
3.マイクロ波化学の事業展開
4.ケミカルリサイクルへの参入
5.マイクロ波を利用したケミカルリサイクル技術とそのスケールアップ
まとめ ~脱炭素社会に向けて~
第4節物理劣化・物理再生理論による廃プラの高度マテリアルリサイクル技術
はじめに
1.物理劣化・物理再生理論と高分子の自己再生能力
2.自己再生能力を適用した高度ペレタイズプロセス
まとめ
第5節ラマン分光によるプラスチック識別技術と装置開発事例
はじめに
1.プラスチックの光学識別
1.1プラスチックリサイクルにおける分光測定
1.2ラマン分光による識別
2.廃家電由来プラスチックの選別回収
2.1廃家電由来プラスチック
2.2ラマン分光プラスチック識別装置
2.3選別回収の運用実績
3.使用済自動車由来プラスチックの選別回収
3.1ASR由来プラスチック
3.2ASR由来プラスチックのマテリアルリサイクル
4.ラマン分光による精密識別
おわりに
第6節廃プラスチックの熱分解分析技術と装置例
1.概論
2.熱分解ガスクロマトグラフ/質量分析システムとその分析法の概要
3.マテリアルリサイクルにおける応用分析例
3.1廃プラ材中の添加剤
3.2廃プラ材の組成
4.ケミカルリサイクルにおける応用分析例
4.1単一廃プラの熱分解による触媒反応
4.2複合廃プラの熱分解による触媒反応
5.今後の展望
第7節CFRP/GFRPからの樹脂の分離・回収技術の国内外の開発動向
はじめに
1.GFRPリサイクル技術の動向
1.1国内のGFRPリサイクル技術
1.1.1マテリアルリサイクル
(1)アサオカ社,群馬工業高等専門学校:FRP,塗料
(2)名機製作所社:充填材
(3)宇部日東化成社:充填材
(4)広島大学,徳毛レジン社,広島県立総合技術研究所東部工業技術センター:充填材
1.1.2熱分解法
(1)北海道工業開発試験所:気中熱分解
(2)三菱重工業社:気中熱分解
(3)東芝社:高圧熱分解
(4)静岡県立大学,日清オイリオ社,神奈川県産業技術センター:植物油分解
(5)福岡県リサイクル総合研究センター,大分県産業科学技術センター:気中熱分解
(6)四国工業技術試験所,高知県工業技術センター:水蒸気分解
1.1.3超臨界流体法
(1)神戸製鋼所社:超臨界水,亜臨界水
(2)物質工学工業技術研究所,熊本県工業技術センター:超臨界水,亜臨界水
(3)大阪府立大学,松下電工社:亜臨界水
(4)山口県産業技術センター,山口大学:超臨界アルコール
1.1.4加溶媒分解法
(1)三菱電機社:有機アンモニウム塩触媒
(2)和歌山県工業技術センター:グリコール
(3)アースリサイクル社:グリコール
(4)千葉大学,産業技術総合研究所,中国工業社:クレゾール
(5)日立化成社:アルコール
1.1.5その他の回収技術
(1)崇城大学:高周波分解法
(2)信州大学:酸化物半導体分解法
1.1.6再利用技術
(1)クボタ社:セメントモルタル瓦
(2)強化プラスチック協会,富士田商事社:セメント原燃料化
(3)大日本インキ化学工業社:舗装材
(4)和歌山県工業技術センター,京屋社,福岡県工業技術センター:マネキン
(5)大阪大学,INAX社,ニチアス社:軽量断熱材
1.2海外のGFRPリサイクル技術
1.2.1マテリアルリサイクル
(1)ERCOM Composite Recycling社(EU):充填材
(2)Fibron社(ドイツ):SMC
(3)Phoenix Fibreglass社(カナダ):充填材
(4)R. J. Marshall社(米国):充填材
(5)Astoria Industries of Iowa社(米国):充填材
(6)Gees Recycling社(イタリア):再成形
1.2.2熱分解法
(1)Budd社(米国):GF再生
(2)SP Reclamation社(米国):オゾン分解
(3)University of Nottingham(英国):流動床燃焼プロセス
(4)ReFiber社(デンマーク):ReFiberプロセス
(5)REFORM(EU):ReFib法
(6)ACMA,IACMI,CHZ Technologies社(米国)
(7)University of Strathclyde(英国):熱によるGFの劣化
(8)KOREC社(イタリア):CO2雰囲気
1.2.3超臨界流体法
(1)Modar社(米国):超臨界水と酸素
(2)Nantes Thermokinetics Laboratory(フランス):亜臨界水
(3)Aalborg University(デンマーク):超臨界アルコール
1.2.4加溶媒分解法
(1)Ashland Oil社(米国):グリコール
(2)DSM Research社(オランダ):エタノールアミン
(3)University of Connecticut(米国):プロピレングリコール
(4)Siemens社(ドイツ):アミン
(5)IBM社(米国):イオン液体
(6)Hongik University(韓国):硫酸,KOH
(7)Chinese Academy of Sciences(中国):AlCl3/酢酸
1.2.5その他の回収技術
(1)Novacor Chemicals社(スイス):超音波洗浄
(2)University of Borås(スウェーデン):マイクロ波分解
(3)Commissariat á l’énergie atomique et aux énergies alternatives(フランス):シラン化合物
1.2.6再利用技術
(1)Ryds Battindustri社(スウェーデン):ボート
(2)Hambleside Danelaw社(英国):住宅機器
(3)Global Fiberglass Solutions社(米国):パネル
(4)Loughborough University(英国):コンクリート
(5)Universitá Politecnica delle Marche(イタリア):コンクリート
(6)Technical University of Lisbon(ポルトガル):コンクリート
(7)National Center for Metallurgical Research(スペイン):セラミックタイル
(8)CompoCycle(ドイツ):セメント
(9)Mixt Composites Recyclables社(フランス):成形材料
(10)Reprocover社(ベルギー):建設製品
(11)TECNALIA Research&Innovation(スペイン):コンクリート
(12)Janicki Industries社,Global Fiberglass Solutions社(米国):防音壁
(13)Global Fiberglass Solutions社,Washington State University(米国):パネル
(14)Hebei University of Science&Technology(中国):石膏,マンホール
(15)General Electric社,Global Fiberglass Solutions社(米国):パレット
(16)Extreme Eco Solutions社(オランダ):タイル
2.CFRPリサイクル技術の動向
2.1国内のCFRPリサイクル技術
2.1.1マテリアルリサイクル
(1)ACA社:空気流によるCF回収技術
2.1.2熱分解法
(1)炭素繊維協会:実証プラント
(2)東レ社:省エネルギー熱分解法
(3)三菱レイヨン社:省エネルギー熱分解
(4)三菱ケミカル社:省エネルギー熱分解
(5)カーボンファイバーリサイクル工業社:省エネルギー熱分解
(6)リーテム社,富士加飾社:自動制御システム
2.1.3超臨界流体法
(1)静岡大学:亜臨界流体
(2)熊本大学:亜臨界アルコール
2.1.4加溶媒分解法
(1)東京工業大学:硝酸
(2)産業技術総合研究所,東邦テナックス社:液相分解
(3)日立化成社:アルコール
2.1.5その他の回収技術
(1)八戸工業高等専門学校:電解酸化法
(2)信州大学:半導体分解法
2.1.6再利用技術
(1)愛媛大学,東レ社:コンクリート
(2)JAXA:航空機部品
(3)阿波製紙社:CF製紙
(4)三菱重工業社:再生CFRTP評価
2.2海外のCFRPリサイクル技術
2.2.1マテリアルリサイクル
(1)Fiberline Composites社(デンマーク):CFRP工程廃材
(2)ROTH International社(ドイツ):各種製品
2.2.2熱分解法
(1)Adherent Technologies社(米国):真空熱分解
(2)Karborek社,ENEA(イタリア)
(3)ELG Carbon Fibre社(英国)
(4)Carbon Conversions社(米国)
(5)REFORM(EU):ReFib法
(6)Aachen University(ドイツ):残留炭素除去
(7)Alpha Recyclage Composites社,Toulouse University(フランス):水蒸気分解
2.2.3超臨界流体法
(1)University of Nottingham(英国):超臨界プロパノール
(2)Harbin Institute of Technology(中国):超臨界水
(3)Vartega社(米国):超臨界CO2
2.2.4加溶媒分解法
(1)寧波材料技術與工程研究所(中国):DMF/H2O2
(2)中国科学院大学(中国):AlCl3/酢酸
(3)Boeing社(米国):各種溶媒)
(4)Shocker Composites社(米国):プリプレグ,インライン
(5)Indian Institute of Technology Madras(インド):酢酸/H2O2
(6)Global Fiberglass Solutions社,Washington State University(米国):エタノール,水
2.2.5その他の回収技術
(1)Vetrotex France社(フランス):溶媒洗浄法
(2)DaimlerChrysler社(ドイツ):高周波分解法
(3)Shenzhen University(中国),University of Manchester(英国):電気分解法
(4)Kunming University of Science and Technology(中国):高周波分解法
(5)Fraunhofer Institut fur Chemische Technologie(ドイツ):高周波分解法
2.2.6再利用技術
(1)Imperial College London(英国):評価技術
(2)North Carolina State University(米国):評価技術
(3)CFK Valley(ドイツ):航空機部品
(4)SGL ACF社,BMW社(ドイツ):自動車部品
(5)Triumph Composites Systems社,Washington State University(米国):航空機部品
(6)Steelhead Composites社,Vartega社,Michelman社(米国):圧力容器
(7)Composite Recycling Technology Center社(米国):パドル
(8)Composite Recycling Technology Center社(米国):ベンチ
(9)Composite Recycling Technology Center社(米国),
ELG Carbon Fibre社(英国),IACMI(米国):シートバック
(10)Dell社(米国),SABIC社(サウジアラビア):ノートPC筐体
(11)Boeing社(米国),ELG Carbon Fibre社(英国)
(12)Adesso Advanced Materials Wuhu社(中国):自動車部品
(13)Vartega社,Janicki Industries社(米国):航空機部品
(14)Composite Technology Center社(ドイツ),Airbus社(フランス)
(15)Alchemy Bicycle社,Vartega社(米国)
おわりに
第8節パルスパワーのリサイクル分野への応用とプラスチック表面の金属被膜剥離技術
はじめに
1.パルスパワーとは
1.1パルスパワーの概念
1.2パルスパワー発生技術
1.3磁気パルス圧縮方式パルスパワー発生装置
1.4パルスパワー技術のリサイクル分野への応用
2.パルスパワーによるプラスチック表面の金属被膜剥離技術
2.1金属被覆プラスチックからの金属被膜剥離
2.2金属被膜剥離処理における電気的特性
2.3金属被膜剥離処理における放電現象及び衝撃波
おわりに



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