<セミナー詳細>

セミナーコード:20250416   受講お申し込みは、画面下の「受講申込」ボタンから

★本セミナーでは、脱炭素、CO2フリー電力調達への意識の高まりから注目されている熱電発電について、
 様々な熱電モジュールやシステムの特徴、排熱回収などの実証・適用事例及び研究開発動向、またコスト、
 今後の展望などを一部含め、斯界の最前線でご活躍中の講師陣に詳説頂きます。
★講師の皆様ご来場頂く予定ですが、急遽オンラインでの講演となる場合がございます。
 変更などがございましたら、随時更新させて頂きますので、下記にてご確認下さいませ。

熱電発電技術/システムの研究開発と応用・適用動向
〜講師5名【KELK、ヤンマーホールディングス、
物質・材料研究機構、日本ゼオン、産業技術総合研究所】ご登壇〜
●講 師 株式会社KELK 熱電発電事業部 グループ長 牧野一也 氏
 会 場 
●講 師 ヤンマーホールディングス株式会社
技術本部 中央研究所 基盤技術研究センターダイナミクスグループ
畑迫芳佳 氏
 会 場 
●講 師 国立研究開発法人 物質・材料研究機構
ナノアーキテクトニクス材料研究センター
熱エネルギー変換材料グループ グループリーダー
森 孝雄 氏
 会 場 
●講 師 日本ゼオン株式会社 総合開発センター CNT研究所 所長
(兼 東京理科大スタートアップ 株式会社preArch 取締役)
内田秀樹 氏
 会 場 
●講 師 国立研究開発法人 産業技術総合研究所
ゼロエミッション国際共同研究センター主任研究員
今里和樹 氏
 会 場 
●日 時 2025年 4月 17日(木) 10:00〜16:50
●会 場 東京・新お茶の水・連合会館(旧 総評会館)・会議室  》》 会場地図はこちら 《《
※急ぎのご連絡は(株)技術情報センター(TEL06-6358-0141)まで!!

※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信(Zoom)での受講も可能です。
※ライブ配信受講の方のプログラムWのテキスト資料はセミナー開催日の直前にゆうパックにて
  お送り致します。
※プログラムT・U・V・Xのテキスト資料はセミナー開催日の直前にデータ(pdf)でお送り致します。
※ライブ配信に関する 》》よくあるご質問はこちら 《《 から。

※アーカイブ受講可能
 (当日受講及びアーカイブ受講の両方をご希望の方はそれぞれ受講料を頂戴致します。)
  1.受講料は同額となります。
  2.開催日より7〜10営業日以降に配信の準備が整いましたらご連絡致します。
  3.ご都合の良い日をお伺いし、視聴用URLなどをお送り致します。
  4.動画の公開期間は公開日より5日間となります。

●受講料 49,940円(1名につき)
(同時複数人数お申込みの場合1名につき44,440円)
※テキスト代、消費税を含む
●主 催 (株)技術情報センター

●セミナープログラム●
10:00
|
11:00
T.熱電発電の実証事例と応用製品の展開

 国内では一次エネルギーの約6割が有効活用されずに未利用熱として排出されており、未利用熱の活用はますます重要になってきている。熱電発電は、製鉄所や発電所、焼却炉などで排出される局所的な未利用熱を活用して電気エネルギーとして回生することができ、温室効果ガス削減に効果を発揮するものと期待されている。KELKは熱電発電による応用製品の開発を進め、製鉄所規模の大熱量の排熱から1.5m×1.5mの面積換算で10kWを発電する熱電発電ユニットを開発した。また、微小な熱源による温度差3℃から動作する電池レス振動センサーデバイスを開発した。持続的な設備状態の測定に対応でき、設備の保全タイミングの最適化や突発故障防止を支援し、設備保全活動の生産性を向上する。
 本講演では熱電変換の特徴を活かした各適用分野における実証事例と応用製品の展開について述べる。


 1.はじめに;(株)KELKの紹介
 2.KELKの熱電発電モジュール
 3.熱電発電の適用分野
 4.産業排熱回収
  〜工業炉などからの排熱回収実証事例と製品開発、耐久性とシステムコスト
 5.自立電源
  〜自立電源用モジュールの開発と適用事例
 6.エネルギーハーベスティング
  〜熱電EHデバイスの開発と製品展開、設備モニタリング事例
 7.まとめ、今後の展望
 8.質疑応答・名刺交換
(牧野 氏)
11:15
|
12:15
U.サーモサイフォン式熱交換器を用いたkW級熱電発電システムの開発

 kW級の熱電発電には、熱電モジュールへの高い熱輸送能力、長時間運転に耐える高い信頼性、既存設備への高い施工性が求められる。
 本セミナーでは、熱輸送能力の高いサーモサイフォン式熱交換器や、信頼性ならびに施工性の高いユニット構造を紹介し、kW級熱電発電システムの構成や実証事例、今後の展望について述べる。


 1.はじめに
 2.熱電発電システムの市場とCO2排出削減ポテンシャル
 3.サーモサイフォン式熱交換器を用いた熱電発電ユニットの開発
  3-1 熱輸送能力の高いサーモサイフォン式熱交換器
  3-2 信頼性の高いユニット構造
  3-3 施工性の高いユニット構造
 4.kW級熱電発電システムの構成と出力の拡張性
 5.kW級熱電発電システムの実証事例
 6.電力量料金から考える熱電発電システムの投資回収性
 7.今後の展望
 8.質疑応答・名刺交換
(畑迫 氏)
13:20
|
14:20
V.新規な高性能熱電材料・デバイスの開発

 熱電材料・デバイスは、カーボンニュートラルに貢献し得る排熱発電および無数のIoTセンサー等の動作電源としての新規な産業的な活用が期待されている。さらに現在、固体冷却のペルチェ素子の市場も順調に伸びているが、スマートクーリングなどで更なる大きな拡大も期待されている。現行では、ビスマステルルが熱電チャンピオン材料として半世紀以上君臨してきた。
 我々は、最近、ビスマステルルの性能を凌駕するより安価で資源豊富な熱電材料の開発に成功しており、種々のモジュール作製や実証実験も進めている。本件を含めた研究開発の詳細な紹介および、様々な業態の企業の参画を歓迎している未来社会創造事業大規模プロジェクトの紹介を行う。


 1.はじめに
 2.新規な高性能熱電材料の開発
  2-1 熱電材料の高性能化戦略
  2-2 ビスマステルルの性能の凌駕
 3.実装のための熱管理技術・要素技術の開発
 4.種々の形態の熱電モジュールの開発(発電・冷却)
 5.ユースケース例
 6.未来社会創造事業大規模プロジェクトの紹介
 7.今後の展望
 8.質疑応答・名刺交換
(森 氏)
14:35
|
15:35
W.CNTを使った熱電素子のIoTセンシング技術及び社会実装に向けた取り組み

 カーボンナノチューブ(CNT)、特に単層カーボンナノチューブ(SW-CNT)は半導体特性を有しており、熱電変換素子として用いることができる。CNTを使った熱電変換素子は軽量薄型で形状のフレキシブル性を有しており、熱源の形態や環境に応じた素子を作ることができる。
 我々は、CNTを使った熱電変換素子による無電源IoTセンシングシステムの開発を行い、社会実装に向けた取り組みを行っている。材料だけではなく、デバイスシステムまで一貫した開発の進め方や、材料規制に対する対応など社会実装に向けた取り組みについて紹介する。


 1.CNTについて
  1-1 CNTについて
  1-2 ZEONのCNTについて
 2.CNTを使った熱電変換素子の開発
  2-1 熱電変換素子について
  2-2 熱電変換素子のターゲット
  2-3 開発の戦略
  2-4 現在の開発状況について
 3.社会実装に向けた取り組み
  3-1 開発の具体例
  3-2 新しい開発の枠組み
  3-3 社会受容に向けた取り組み
  3-4 今後の展開
 4.質疑応答・名刺交換
(内田 氏)
15:50
|
16:50
X.熱電発電研究の国際動向とカーボンニュートラル応用に向けた研究開発

 材料科学の進展、新材料の開発に伴い熱電材料の性能は向上している。しかし、この熱電材料の発展が熱電発電の幅広い市場形成に結びついていない。
 本講演では、材料開発、モジュール開発を産業、特にカーボンニュートラル応用につなげるためのポイントについて考える。加えて発表者のアメリカ(Northwestern大学)、ドイツ(マックスプランク固体物理化学研究所)における在外研究の経験から、現在の国際的な熱電変換技術研究に関する状況を紹介する。


 1.熱電変換研究の国際動向
 2.熱電変換材料・デバイス研究の紹介
 3.近年開発された新規熱電材料
 4.熱電変換技術のカーボンニュートラル応用に関する検討
 5.熱電変換による炭化炉のバイオ炭収率向上
 6.まとめと今後の展望
 7.質疑応答・名刺交換
(今里 氏)
− 名 刺 交 換 な ど −
セミナー終了後、ご希望の方はお残りいただき、
講師とご受講者間での名刺交換ならびに講師へ個別質問をお受けいたします。

 ※FAXでもお申し込みいただけます。FAXお申し込み用紙(PDF)を印刷いただき、必要事項をご記入のうえ弊社まで
  ご送信ください。(FAX番号は、お申込用紙に印刷されています)
 ※PDF形式のファイルをご覧頂くための Adobe Reader は、アドビ システムズ社から無償提供されています。
                 Adobe Reader 最新版ダウンロードはこちらから
■ お問い合わせの前に『よくあるご質問(セミナー)』をご一読下さいませ ■
■ 書籍・調査資料のご案内はこちらでございます ■